最新記事

世界遺産

アンコール・ワットは、夏に行ってはいけない

世界60カ国以上の世界遺産を訪れた旅行の猛者がぶった切る、ガッカリしないためのリアルガイド（３）

2015年7月28日（火）16時30分

人気は抜群だが　大小600 以上の遺跡があるアンコール。もっとも有名なアンコール・ワットは「王都の寺院」を意味し、12 世紀に建てられた　Tom Roche/Shutterstock

　高いお金をはたいて、長時間の移動に耐えて、やっとたどり着いた旅先で「え？　たったこれだけ!?」とガッカリした経験はないだろうか？　それは世界遺産も同じ。「世界遺産は、素晴らしい観光地にあらず」と、世界60カ国以上、185件もの世界遺産に足を運んだ花霞和彦氏は言う。

　旅行の猛者である花霞氏が著した『行ってはいけない世界遺産』（CCCメディアハウス）は、「見どころ」と「コストパフォーマンス」をもとに世界遺産をぶった切った、これまでになかったガイドブック。20件の世界遺産を徹底検証し、本当に行く価値があるのか、値段と時間と労力に見合うのかを教えてくれる。

「ご当地グルメに目がない人は行ってはいけない　モン・サン＝ミシェル」「熱海観光の後に行ってはいけない　アマルフィ海岸」に引き続き、ここでは「夏に行ってはいけない　アンコール」を抜粋・掲載する。

webWH24july2015-cover.jpg
『行ってはいけない世界遺産』
　花霞和彦 著
　CCCメディアハウス

抜粋第１回「こんな人は、モン・サン＝ミシェルに行ってはいけない」はこちら
抜粋第２回「熱海と大差ない、「世界一美しい」アマルフィ海岸」はこちら

◇　◇　◇

２度も破壊された遺跡群

　アジアにある世界遺産で知名度、人気ともにナンバーワンなのが、アンコール遺跡ではないでしょうか。９世紀、現在のカンボジア王国のもととなったクメール王朝が始まります。最盛期にはインドシナ半島のほぼ全域を治めたといい、その都が置かれたのがアンコールです。巨大な遺跡は、６００年続いた王朝の栄華の証といえます。

　１４３１年に隣国アユタヤ（現在のタイ）の侵攻でアンコールが破壊され、プノンペンに都が遷ると、この地は打ち捨てられて荒廃します。１８６０年にフランス人によって発見されるまでの長い間、密林に覆われていたのです。その後、カンボジアがフランス統治下に置かれたことで保存・修復が始まりましたが、１９７０年、今度は内戦が勃発。遺跡はまたも破壊されてしまいます。現在は国も安定し、ユネスコなどの国際機関と各国からの支援よって、修復活動が行なわれています。

遺跡を救うジャパンマネー

　このような修復を必要とする世界遺産はたくさんあり、その原資のひとつとなるのが世界遺産基金です。世界遺産条約の締約国が支払う分担金と任意の拠出金によって、世界遺産の真の目的である保護が行なわれているのです。

　日本は上位の拠出国で、２０１３年には２９００万円の分担金を拠出しています。これまでにアンコール遺跡の修復支援に投じられたジャパンマネーは、実に30億円以上！ これは、日本が支援した海外の世界遺産では最高額で、２位の「バーミヤン渓谷の文化的景観と古代遺跡群」の６倍にもなります。なんだか、アンコールが身近に感じられてきます。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

訂正-米テキサス州のはしか感染20％増、さらに拡大
2025.04.01

ワールド

米民主上院議員、トランプ氏に中国との通商関係など見
2025.04.01

ワールド

対ウクライナ支援倍増へ、ロシア追加制裁も　欧州同盟
2025.04.01

ワールド

ルペン氏に有罪判決、次期大統領選への出馬困難に　仏
2025.04.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 9
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 10
    「関税ショック」で米経済にスタグフレーションの兆…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は？【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中