最新記事

メンタルヘルス

心配しても92%は意味がない。欧米で注目「考えすぎ」問題への対処法とは

2022年8月19日(金)19時55分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
考えすぎの人

Khosrork-iStock.

<日本の「繊細さん/HSP」のように、欧米で認知が進む「考えすぎ」の問題。心身の健康に及ぼす影響も大きいが、その原因となる「思考ウイルス」を見つけ出し、健康的に考えることは訓練次第で可能だ>

前の仕事を辞めるべきじゃなかった、リストラに遭って家のローンを払えなくなったらどうしよう......。考えても仕方のないことをついつい考えてしまう「考えすぎ」という状態に、気がつくと追い込まれていることはないだろうか。

ネット上でもさまざまな情報が飛び交うなかで、その状態に陥るのは当然のことかもしれない。「考えすぎ」強要社会とも言える現代を生き抜くのは至難の技だ。

このような気分や不安な状態に対する最先端の治療法として知られる認知行動療法(CBT)を利用し、あらゆる心配や落ち込みを手放す考え方と方法をまとめた書籍『考えすぎてしまうあなたへ』(CCCメディアハウス)が発売された。

著者のグウェンドリン・スミスは、気分障害や不安障害を専門とするニュージーランドの臨床心理学者だ。認知行動療法を用いた「考えすぎ」への対処法をブログで紹介したところ、世界中で話題になった。

そもそも、「考えすぎ」とは、どういう状況を言うのか。著者が最もしっくりきた定義が以下だ。


「考えすぎる」(動詞)
役立つというよりは害になるような方法で、何かについて考えたり分析したりすることに、あまりにも多くの時間を費やすこと。
(Merriam-Webster online dictionary)

欧米ではここ数年、この「考えすぎ(overthinking)」が話題となっている。日本でも近年「繊細さん」という言葉が浸透するとともに「HSP(Highly Sensitive Person)」についての認知が進んだが、「考えすぎ」も同様に、現象に名前がつくことでその存在が浮き彫りになった問題と言えるだろう。

では、この「害になるような」考えすぎ問題に、どのように向き合い、どう対処すればいいのか。認知行動療法の理論に基づきながらも、平易な文章で分かりやすく書かれた本書のエッセンスを紹介する。

ポジティブな考えすぎとネガティブな考えすぎの違い

まず、大切なのが、すべての「考えすぎ」が有害なのではないということ。

我を忘れるほど集中して考えたり、没頭できる状態に幸せを感じられることもある。例えば、結婚式を前に、ヘアスタイルやドレス、式次第について一日中考えていれば多幸感に包まれているだろう。

著者が「ポジティブな考えすぎ」と名付けるこの状況では、ドーパミンやオキシトシン、セロトニン、エンドルフィンなど、いわゆる幸せホルモンと呼ばれる神経伝達物質が活性化している。

しかし次のように考えているとしたら、事情は変わってくる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

午前のドルは142円後半へ小幅安、日米交渉前に手控

ビジネス

中国新築住宅価格、3月は前月比横ばい 政策支援も需

ビジネス

中国GDP、第1四半期は前年比+5.4% 消費・生

ワールド

米テキサス州のはしか感染さらに増加、CDCが支援部
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプショック
特集:トランプショック
2025年4月22日号(4/15発売)

大規模関税発表の直後に90日間の猶予を宣言。世界経済を揺さぶるトランプの真意は?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    パニック発作の原因とは何か?...「あなたは病気ではない」
  • 2
    あなたには「この印」ある? 特定の世代は「腕に同じ印がある」説が話題...「インディゴチルドレン?」
  • 3
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜け毛の予防にも役立つ可能性【最新研究】
  • 4
    NASAが監視する直径150メートル超えの「潜在的に危険…
  • 5
    【クイズ】世界で2番目に「話者の多い言語」は?
  • 6
    中国はアメリカとの貿易戦争に勝てない...理由はトラ…
  • 7
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 8
    「世界で最も嫌われている国」ランキングを発表...日…
  • 9
    動揺を見せない習近平...貿易戦争の準備ができている…
  • 10
    そんなにむしって大丈夫? 昼寝中の猫から毛を「引…
  • 1
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最強” になる「超短い一言」
  • 2
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜け毛の予防にも役立つ可能性【最新研究】
  • 3
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止するための戦い...膨れ上がった「腐敗」の実態
  • 4
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 5
    「ただ愛する男性と一緒にいたいだけ!」77歳になっ…
  • 6
    投資の神様ウォーレン・バフェットが世界株安に勝っ…
  • 7
    コメ不足なのに「減反」をやめようとしない理由...政治…
  • 8
    まもなく日本を襲う「身寄りのない高齢者」の爆発的…
  • 9
    動揺を見せない習近平...貿易戦争の準備ができている…
  • 10
    あなたには「この印」ある? 特定の世代は「腕に同じ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 7
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中