日本の株価に大きな影響を与える「外国人投資家」の正体

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＜外国人投資家の動きを見極めることが、相場の動向を見通すカギになる。彼ら「外国人投資家」は、海外のファンドだけではない＞

現在、日本株の６割以上が海外のファンドなどの「外国人投資家」によって売買されていると言われます。彼らは株価にどんな影響を与えているのでしょうか。その動きを見極めることは、相場の動向を見通すための重要な鍵となります。

投資家の動きをつかむには

株式市場には様々なプレーヤーが存在します。東京証券取引所（東証）が定期的に公表している「投資部門別売買動向」を見ると、そうした投資家たちの動きを把握することができます。

その中でも株式市場に大きな影響を与えているのが、売買代金の約６割を占める外国人投資家です。その定義と、彼らがどのような売買手法を行っているのかを詳しく解説していきます。

「投資部門別売買動向」とは？

投資部門別売買動向とは、東証が毎週第４営業日に公表する、個人、外国人、金融機関など投資家ごとの前週分の売買動向をまとめたものです。主に次のような項目に分かれています。

・投資信託
・事業法人
・金融機関（生損保・銀行・信託銀行）
・個人（現金・信用）
・外国人投資家

日本株売買の６割以上が外国人投資家

この中で注目したいのが外国人投資家の売買動向です。

日本の上場企業のうち、99%以上が日本に本社を置く"生粋"の日本企業です。株主も、多くは国内金融機関や個人投資家で、およそ７割を占めています。外国人投資家は３割程度に過ぎません。

しかし、日本株売買のシェアとなると、外国人投資家の割合が約６～７割に跳ね上がります。

株価形成に影響を与えるのは、株式の保有ではなく、実際に売買を行っているかどうかです。株式を大量に保有していても売買しなければ株価への影響はありません。

さらに、相場動向に影響を与える先物市場においては７～８割が外国人投資家とされ、「日経平均株価が500円以上動く時は背後に海外勢がいる」とも言われています。

「外国人投資家」とは？

投資部門別売買動向における外国人投資家とはどのような人たちなのでしょうか。

東証は、外国人投資家を「日本国外の住所から出された注文」と定義しています。国籍ではなく、拠点のある住所が国外かどうかがポイントです。

したがって、大手金融機関など日本の機関投資家がアメリカやヨーロッパなどの投資顧問会社に資金を預けている場合も、外国人投資家に分類されることになります。

そうはいっても、外国人投資家の大半は純粋な海外マネーです。ヘッジファンドやコンピューターによるHFT（高頻度取引）も含まれる一方、長期保有の投資家も多くいます。

ただ上記のように、一部にジャパンマネーが含まれているなど、ひとくちに「外国人投資家」と言っても、その投資手法や参加者の顔ぶれは多彩なのです。