最新記事

トレーニング

全否定の「囚人筋トレ」が普通の自重筋トレと違う3つの理由

2018年11月5日(月)20時10分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

写真はイメージです。 Satyrenko-iStock.

<ジム通いのみならず、プロテインやステロイドも「すべて不要」と言い切る話題の『プリズナートレーニング』。「著者が元懲役囚」「300ページ超」「(それなのに)初心者でも取り組みやすい」という、異色の筋トレ本だ>

アメリカといえばファストフードばかりで、アメリカ人は太っている人が多い――そんなイメージを持っている人がいるかもしれない。

だが現実には、アメリカ人の体格は二極化していると言える。成人の約40%がボディー・マス・インデックス(BMI)で「肥満」に分類されるほどの「肥満体国」であることは事実だが、経営層やホワイトカラーの間では体を鍛えている人が少なくない。肥満は自己管理ができない証拠とばかりに、採用や出世においてマイナス評価になるとされているのだ。

「デキるビジネスパーソンほど体を鍛える」――そんな「アメリカンスタンダード」が今、日本に到来している。サントリーホールディングスの新浪剛史社長やGMOインターネットの熊谷正寿会長兼社長など、トレーニングしていることを公言する経営者や起業家が増加中だ。

経営層だけではない。「筋トレ」はもはや一大ブーム。スポーツジムが有名人を使ったテレビCMをバンバン流し、NHKで放送された筋トレ番組がネットでバズる。書店に行けば、「筋トレ本」が数多く並んでいる。

ブームの一角を担うのが、いわゆる「自重トレーニング」の広がりだ。器具を使わず、自分の体の重みだけを使って鍛える方法である。筋トレをしたいがジムに通うのはお金が掛かると敬遠する人もいるし、ジムに通っている人も、出張時など道具なしでトレーニングしたい場合がある。そして「自重こそが真の筋トレだ」という信念の人も。

そんな人たちに絶大な人気を集めている本がある。ジム通い、器具を使ったトレーニングのみならず、プロテインからトレーニング用サプリメント、ステロイド(筋肉増強剤)に至るまで、すべて不要だと言い切って全米ベストセラーとなった『Convict Conditioning』だ。

2017年7月に刊行された邦訳版『プリズナートレーニング』(山田雅久訳、CCCメディアハウス)も話題を呼び、版を重ねて現在10刷。アマゾンで200以上のレビューが付いて、平均4.3の高い評価を得ている。

【参考記事】ジム通いもプロテインも不要な「塀の中の筋トレ法」が日本上陸

著者のポール・ウェイドは元懲役囚だ。ヘロイン密売の罪で投獄されて20年以上を刑務所で過ごし、そこで自重トレーニングの師匠――70歳近い元SEALs(米海軍特殊部隊)隊員の終身刑囚だ――に出会った。鋼のような肉体をつくり上げて過酷な獄中生活を生き抜くと、釈放後、自重トレーニングの伝道師に。まさに「塀の中の筋トレ法」である。それだけでも大多数の「筋トレ本」と一線を画している。

その内容も、「筋トレ本」としては異色かもしれない。『プリズナートレーニング』も、その続編となる『プリズナートレーニング 超絶!!グリップ&関節編』(2018年4月刊行、山田雅久訳、CCCメディアハウス)も、共に300ページを超えるボリュームがあり、あらん限りのポール・ウェイド流「筋トレ哲学」が文字でつづられているのだ(もちろん、トレーニングの写真も豊富だが)。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中