『シリコンバレー最重要思想家ナヴァル・ラヴィカント』ほか、いまオススメの本を紹介

2022年12月21日(水)12時53分
flier編集部

家がぐちゃぐちゃでいつも余裕がないあなたでも片づく方法
 著者:KC・デイビス
 翻訳:村井理子
 出版社:SBクリエイティブ
(※画像をクリックするとアマゾンに飛びます)

コロナ禍のステイホームで自宅にいる時間が増えた私たち。あらためて、「家」に向き合った人も多かったのではないでしょうか。

でも、家にいればいるほど散らかっていくという現実......。

理想の暮らしとはうらはら、終わりのない掃除、洗濯、料理、整理整頓に、「家事ってしんどい」と思った人もいたかもしれません。

本書の著者KC・デイビスはアメリカ・ヒューストン在住のセラピストで二児の母。ステイホーム期間中に出産し、産後うつの中TikTokで散らかった自宅の様子の配信をして人気を集めました(TikTokフォロワー数は約140万人)。その体験をまとめた本書は自費出版から火がつき、ベストセラーになりました。

人気の理由はシンプルなアプローチ。たとえば、散らかった家にはたくさんのものがあるように見えますが、実際にあるのは5つ。➀ごみ、②お皿、③洗濯物、④あるべき場所にない雑貨、⑤あるべき場所がない雑貨。これらをカテゴライズするだけで脳が探し物を正確に理解でき、時間を無駄にすることなくすべてのアイテムがスムーズに片づいていくのです。

とはいえ、いわゆる「~~すべき」というノウハウはほぼナシ。あるのは最低限すべきことと、自分を大切にするための心構えだけです。

「ていねいな暮らし」でもない、「しない家事」でもない、「家を自分のために機能させる」という考え方が詰まった〈新しい家事本〉は、きっとあなたの役に立ってくれるはず。
(SBクリエイティブ学芸書籍編集部 小澤由利子)

独立思考――組織や前例に縛られず、自分で考えて答えを出す
 著者:山本大平
 出版社:朝日新聞出版
(※画像をクリックするとアマゾンに飛びます)

本書は、「独立起業」を勧める本ではありません。

コロナ禍を経て、世界では組織に依存せず、前例や慣習に縛られない働き方へとシフトチェンジしつつあります。

先輩や上司から直接指導される機会が減った日本でも、組織に所属していても自分の力だけで戦えるスキルを手に入れる必要性が再認識されました。

本書では、こうしたスキルを手に入れるために必須となる考え方を「独立思考」と名付け、「常にサードドアから探せ」や「幽体離脱して結果を評価する」、「分からないときは「分ける」」など、今だからこそ知っておきたい47個のポイントにまとめました。

これらのポイントは、著者の山本氏がトヨタ自動車・TBS・アクセンチュアを経て、現在は事業経営をする中で掴んだ「現地現物の思考法と行動原則」になっています。

若手社員はもちろん、先輩社員からベテラン社員まで、明日から使える内容が盛りだくさん。ぜひ全国書店でお手に取ってご覧ください。
(朝日新聞出版 書籍編集部)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アマゾン、関税費用表示との報道を否定 米政権は「敵

ビジネス

米GM、関税の不透明感で通期業績予想を撤回 第1四

ビジネス

米3月求人件数、28.8万件減 解雇も減少し労働市

ビジネス

米CB消費者信頼感、4月は5年ぶり低水準 期待指数
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 4
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 5
    中居正広事件は「ポジティブ」な空気が生んだ...誰も…
  • 6
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 9
    トランプの中国叩きは必ず行き詰まる...中国が握る半…
  • 10
    【クイズ】米俳優が激白した、バットマンを演じる上…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 5
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 8
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 9
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中