最新記事

ビットコイン

ビットコインで「資産を守れる」は本当? インフレの「経済論戦」から考える

2021年7月14日(水)18時11分
千野剛司(クラーケン・ジャパン代表)

インフレはなぜ起きる?

インフレはなぜ起きるのでしょうか?

米国の経済学者でケインズ学派のロバート・J・ゴードン氏は、三つのインフレの原因を一般化して「三角モデル(triangle model)」を提唱しました。

①デマンド=プル型インフレーション(demand-pull inflation)

デマンド=プル型インフレーションは、 総需要が総供給(つまり企業の生産能力)を上回ることを起点として価格が上昇するタイプのインフレです。中央銀行によってもたらされるマネー供給量の増加や低金利の金融サービスの拡大が要因と考えられます。

このタイプのインフレは、過去の歴史で何度も発生しました。悪名高い例の一つは、1986年〜1991年にかけて英国でインフレ率が4.6%から9年ぶりの高水準となる7.6%まで上昇したことです。このインフレは、低金利や住宅価格の高騰、所得税の減少、消費者による楽観的な経済見通しが背景にあったと考えられています。

②コスト=プッシュ型インフレーション(cost-push inflation)

コスト=プッシュ型インフレーションは、生産コストの上昇によってもたらされるタイプのインフレです。需要に変化はないものの、企業が高賃金や高い原材料費などの生産コストを上乗せした価格設定にするため、価格上昇圧力がかかります。

このタイプのインフレで悪名高い例は、「オイルショック」です。1970年代初頭に石油輸出国機構(OPEC)が原油価格の需要が増えたわけではないのに原油価格を上昇させました。また、原油価格の影響を受けた輸送やプラスチック製品、建設業界などにもインフレ圧力がかかりました。

③ビルトイン型インフレーション(built-in inflation)

ビルトイン型インフレーションは、消費者が将来に価格が上昇すると期待して高い賃金を要求するときに起きるタイプのインフレです。賃金上昇→生産コスト上昇となり、結果的にモノ・サービスの価格が上がることになります。

インフレは有害? ケインズ学派VSオーストリア学派

インフレは有害なのでしょうか?経済学においてはオーストリア学派とケインズ学派で見解が分かれています。

オーストリア学派の中心的な存在であるルートヴィヒ・フォン・ミーゼスやマレー・N.ロスバードは、インフレとはモノ・サービスの供給量に対してマネー供給や低金利の融資が増加することと位置付け、すなわち即有害であると結論づけています。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

韓国尹大統領に逮捕状発付、現職初 支持者らが裁判所

ワールド

アングル:もう賄賂は払わない、アサド政権崩壊で夢と

ワールド

アングル:政治的権利に目覚めるアフリカの若者、デジ

ワールド

アングル:フィリピンの「ごみゼロ」宣言、達成は非正
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプ新政権ガイド
特集:トランプ新政権ガイド
2025年1月21日号(1/15発売)

1月20日の就任式を目前に「爆弾」を連続投下。トランプ新政権の外交・内政と日本経済への影響は?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「拷問に近いことも...」獲得賞金は10億円、最も稼いでいるプロゲーマーが語る「eスポーツのリアル」
  • 2
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べている」のは、どの地域に住む人?
  • 3
    「搭乗券を見せてください」飛行機に侵入した「まさかの密航者」をCAが撮影...追い出すまでの攻防にSNS爆笑
  • 4
    感染症に強い食事法とは?...食物繊維と腸の関係が明…
  • 5
    女性クリエイター「1日に100人と寝る」チャレンジが…
  • 6
    【クイズ】次のうち、和製英語「ではない」のはどれ…
  • 7
    失礼すぎる!「1人ディズニー」を楽しむ男性に、女性…
  • 8
    フランス、ドイツ、韓国、イギリス......世界の政治…
  • 9
    本当に残念...『イカゲーム』シーズン2に「出てこな…
  • 10
    オレンジの閃光が夜空一面を照らす瞬間...ロシア西部…
  • 1
    ティーバッグから有害物質が放出されている...研究者が警告【最新研究】
  • 2
    体の筋肉量が落ちにくくなる3つの条件は?...和田秀樹医師に聞く「老けない」最強の食事法
  • 3
    睡眠時間60分の差で、脳の老化速度は2倍! カギは「最初の90分」...快眠の「7つのコツ」とは?
  • 4
    「拷問に近いことも...」獲得賞金は10億円、最も稼い…
  • 5
    メーガン妃のNetflix新番組「ウィズ・ラブ、メーガン…
  • 6
    轟音に次ぐ轟音...ロシア国内の化学工場を夜間に襲う…
  • 7
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 8
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参…
  • 9
    ドラマ「海に眠るダイヤモンド」で再注目...軍艦島の…
  • 10
    【クイズ】次のうち、和製英語「ではない」のはどれ…
  • 1
    ティーバッグから有害物質が放出されている...研究者が警告【最新研究】
  • 2
    大腸がんの原因になる食品とは?...がん治療に革命をもたらす可能性も【最新研究】
  • 3
    体の筋肉量が落ちにくくなる3つの条件は?...和田秀樹医師に聞く「老けない」最強の食事法
  • 4
    夜空を切り裂いた「爆発の閃光」...「ロシア北方艦隊…
  • 5
    インスタント食品が招く「静かな健康危機」...研究が…
  • 6
    TBS日曜劇場が描かなかった坑夫生活...東京ドーム1.3…
  • 7
    「涙止まらん...」トリミングの結果、何の動物か分か…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    「戦死証明書」を渡され...ロシアで戦死した北朝鮮兵…
  • 10
    「腹の底から笑った!」ママの「アダルト」なクリス…
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中