最新記事

社会法則

【まんが】人間は保守的だから、80対20の法則は活用されにくいが

インプットとアウトプットの不均衡な関係を解き明かした法則を、人生やビジネスに応用するために知っておきたいこと(5)

2016年1月19日(火)15時12分

「利益の80%は顧客の20%がもたらす」「仕事の成果の80%は費やした時間の20%から生まれる」――こんな法則について、聞いたことのある人は少なくないだろう。「80対20の法則」あるいは「パレートの法則」という名で知られ、驚きや実感とともに世界中で語り継がれてきた。

 だが、多くの人はこの法則を、なんとなく知ってはいても、理解はしていないのではないか。80対20の法則で大切なのは「世の中そんなもの」と達観することではなく、それを"使う"こと。リチャード・コッチによる『新版 人生を変える80対20の法則』(仁平和夫/高遠裕子訳、CCCメディアハウス)は、この法則を人生やビジネスに応用し、成功を導くためのいわば手引書だ。

 このたび、この世界的ロングセラーがオリジナルストーリーでコミック化されたのを機に、『まんがでわかる 人生を変える80対20の法則』(リチャード・コッチ原作、阪口ナオミ作画、CCCメディアハウス)の「プロローグ」と「第1章」から一部を抜粋し、5回に分けて掲載する。

<*下の画像をクリックするとAmazonのサイトに繋がります>


『まんがでわかる 人生を変える80対20の法則』
 リチャード・コッチ 原作
 阪口ナオミ 作画
 CCCメディアハウス

shin8020_115.jpg
『新版 人生を変える80対20の法則』
 リチャード・コッチ 著
 仁平和夫/高遠裕子 訳
 CCCメディアハウス

※第1回【まんが】80対20の法則は、実は使ってこそ価値がある はこちら
※第2回【まんが】少ない努力で大きな成果を出すのが、80対20の法則 はこちら
※第3回【まんが】駄菓子屋の経営も、20%の売れる商品が支えている はこちら
※第4回【まんが】投入と産出、原因と結果、努力と報酬の「不均衡」は一貫している はこちら

◇ ◇ ◇

ジップとジュランの再発見

 しかし、80対20の法則はじつに半世紀にわたって埋もれていました。再発見されたのは、1949年のことです。ハーバード大学の心理学教授ジョージ・K・ジップは、パレートの法則を再発見し、それに磨きをかけました。そして「最小限の法則」を発表したのです。

 それは、「資源(人間、財、時間、技能など、生産に費やされるものすべて)は、労力が最小限ですむように自らを調整する傾向がある」というものでした。そしてこの法則がはたらくため、産出の70~80%がわずか20~30%の資源からもたらされるという不均衡が生じることを発見したのです。

 さらに1951年には、ルーマニア生まれのアメリカ人技師ジョセフ・モーゼス・ジュランが、「ほんの一部の要因が全体に決定的な影響を与える」という法則を、品質管理に応用しました。彼は、品質管理を専門とするコンサルティング会社を設立、欠陥品をなくし、製品の信頼性と価値を高めることに成功したのです。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日本のインフレ率は2%で持続へ、成長リスクは下方に

ビジネス

三菱商事、26年3月期に最大1兆円の自社株買い 年

ワールド

韓国、関税巡り米当局者との協議模索 企業に緊急支援

ビジネス

トランプ関税で実効税率17%に、製造業「広範に混乱
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 9
    博士課程の奨学金受給者の約4割が留学生、問題は日…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中