最新記事

ニュースデータ

日本の大学は「レジャーランド」だからダメなのか?

知識や技術の習得では日本の大学への評価は低いが、モラトリアムという大切な機能を果たしている

2015年12月22日(火)17時15分
舞田敏彦(教育社会学者)

「自由を満喫」という点では日本の大学の評価は他国に比べて断トツに高い Neustokimages-iStock.

 学生が本分の学業をそっちのけにして遊びやアルバイトに明け暮れる「レジャーランド」だと、日本の大学が批判されて久しい。大学教育が卒業後の仕事に生かされていないという、職業的レリバンス(意義)の低さも指摘されている。このような現状は卒業生の評価にも表れている。

 内閣府が2013年に実施した『わが国と諸外国の若者の意識に関する調査』では、欧米とアジアの主要6カ国を対象にして、自分が最後に出た学校の教育的意義を尋ねている。学校で習得した知識や友人関係など8つの項目について、どれほど意義があったかを問う形式だ。この調査から大卒者のサンプルを取り出し、「意義があった」という最も強い肯定の回答の割合を国ごとに整理すると、<表1>のようになる。6カ国の最高値は赤字、最低値は青字にした。

maita151222-chart01.jpg

 大学教育に対する卒業生の評価は、国によってかなり差が出ている。欧米では、知識や技術の習得、資格の取得といった機能的側面について意義を評する者が多い(おおむね4割以上)。ドイツでは卒業生の7割以上が、知識や技術の習得に関する大学教育の意義を高く評価している。

 これに対して日本は、これらの意義を評価する者の割合は6カ国の中で最も低い。数字が最も高いのは「自由を満喫」の40.3%で、これだけは他のどの国よりも高い。卒業生の主観評価だが、日本の大学の実態をよく表している。「レジャーランド」と形容されても仕方がないところはある。

 むろん、大学教育の位置付けは国によって異なる。ドイツでは実践的な職業教育を行う専門大学の比重が高い。日本もこうした方向への改革が志向されていて、職業教育を中心的に行う新大学(専門職大学)の創設が議論されている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

防衛費の在り方、日本が主体的に判断=日米交渉で石破

ビジネス

国内債券、超長期中心に3000億円程度積み増し=大

ビジネス

JPモルガンとBofAは中国CATLのIPO作業中

ワールド

ロシア、タリバンのテロ組織指定を解除 関係正常化に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプショック
特集:トランプショック
2025年4月22日号(4/15発売)

大規模関税発表の直後に90日間の猶予を宣言。世界経済を揺さぶるトランプの真意は?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ? 1位は意外にも...!?
  • 2
    【渡航注意】今のアメリカでうっかり捕まれば、裁判もなく中米の監禁センターに送られ、間違いとわかっても帰還は望めない
  • 3
    米経済への悪影響も大きい「トランプ関税」...なぜ、アメリカ国内では批判が盛り上がらないのか?
  • 4
    【クイズ】売上高が世界1位の「半導体ベンダー」はど…
  • 5
    紅茶をこよなく愛するイギリス人の僕がティーバッグ…
  • 6
    ノーベル賞作家のハン・ガン氏が3回読んだ美学者の…
  • 7
    トランプ関税 90日後の世界──不透明な中でも見えてき…
  • 8
    あなたには「この印」ある? 特定の世代は「腕に同じ…
  • 9
    今のアメリカは「文革期の中国」と同じ...中国人すら…
  • 10
    関税を擁護していたくせに...トランプの太鼓持ち・米…
  • 1
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜け毛の予防にも役立つ可能性【最新研究】
  • 2
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止するための戦い...膨れ上がった「腐敗」の実態
  • 3
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ? 1位は意外にも...!?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 6
    あなたには「この印」ある? 特定の世代は「腕に同じ…
  • 7
    パニック発作の原因とは何か?...「あなたは病気では…
  • 8
    中国はアメリカとの貿易戦争に勝てない...理由はトラ…
  • 9
    動揺を見せない習近平...貿易戦争の準備ができている…
  • 10
    「世界で最も嫌われている国」ランキングを発表...日…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 7
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 8
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    「低炭水化物ダイエット」で豆類はNG...体重が増えな…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中