最新記事

マーケティング

勧誘メールの成功率を上げるコツ

これまでの常識を覆す効果的なメール広告の打ち方が、大学の研究で明らかになってきた

2009年11月12日(木)19時03分
ダニエル・グロス(ビジネス担当)

露骨な宣伝はペケ 消費者は、口うるさい母親のように自分を応援してくれるメールを待っている Jason Reed-Reuters

 電子メールや携帯電話に短い文を送る「ショートメッセージサービス(SMS)」は、低コストで不特定多数の人々のもとにメッセージを送りつけることができるという意味で、マーケティング業者にとって天からの恵みと言ってもいい。

 もっとも「弊誌をご購読ください!」「下院民主党にノーを!」「金購入のチャンス!」といった宣伝や呼びかけのメールは、たいていは迷惑なだけで、まともに相手にする人などほとんどいない。電話勧誘やダイレクトメールといった以前からある手法と同様で、勧誘メールの成功率はかなり低い。

 だがある種の「勧誘メール」が、消費者の行動に影響を与えるという点で驚くほど高い効果を上げていることが最近、明らかになってきた。

 ただし、「1月限定、○○までの往復航空券がたったの39ドル!」といった、もともとその気のない消費者に強引に売り込もうとする宣伝メールとは違う。むしろ消費者本人が関心を持ち、やるべきだと自覚していることに対し、積極的に取り組むようにうながすメールだ。口うるさい母親の小言のようなメールと言ってもいい。

 たとえば貯金は、少ないよりも多いほうがいいことくらい誰でもわかっている。アメリカ人に聞いたってそう答えるだろう。ただ行動が伴わないのは、貯金をするには今日買いたいものがあってもがまんし、楽しみを明日以降に先送りしなくてはならないからだ。

目標達成に向けた行動を支援する

 だがダートマス大学のジョナサン・ジンマン准教授(家計経済学)らによる研究によれば、貯蓄を呼びかけるメールを受け取った人は、受け取っていない人より貯蓄に励む傾向があるという。

 ジンマンらは研究の一環として、新興市場(ボリビア、ペルー、フィリピン)の銀行と協力。銀行は、口座を開設した顧客に対して一定の目標額に向けて貯金をするように勧めるとともに、そのなかから一部の顧客を無作為に選び、定期的にメールを送った。

 メールにはいくつかパターンがあり、目標額のことを思い出させる内容もあれば、高い利率など預金への意欲を高めるような条件を知らせるものもあった(両方に触れたものもあった)。

 結果はこうだ。「銀行からのメールを毎月受け取っていた人の貯蓄額はそうでない人よりも6%多かった。受け取っていた人は、一定期間内に目標額に達する確率も3%高かった」

 最も効果が高かったのは、目標達成に向けて預金を促すとともに、優遇措置があることを知らせるメールだった。こうしたメールを受け取っていた人の貯蓄高は、メールを受け取っていなかった人よりも16%近く高かった。

 それほど大した数字ではないと思う人もいるかもしれない。だが金融機関にとって、非常に安いコストで貯金を数%でも増やすことができるとすれば、マーケティング効果としては十分だ。

 こうしたメールがもし長期にわたって効果を発揮するとしたらどうだろう。複利の効果もあいまって、少しずつでも多めに貯めていた人はとても大きな蓄えを手にすることになるはずだ。

 ジンマン准教授はこう指摘する。「われわれの研究で銀行が送ったメールは受け手の意志に沿った内容で、そこがたいていの広告との大きな違いだ」

 つまり受け手はすでに貯金を始めており、続ける意志も持っている。注意を喚起する簡潔なメールには、目標に向けてきちんと行動するよう人々の背中を押す効果があったのだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

豊田織機が非上場化を検討、トヨタやグループ企業が出

ビジネス

日産、武漢工場の生産25年度中にも終了 中国事業の

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 7
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 8
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 9
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 10
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 6
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中