最新記事

マーケティング

勧誘メールの成功率を上げるコツ

これまでの常識を覆す効果的なメール広告の打ち方が、大学の研究で明らかになってきた

2009年11月12日(木)19時03分
ダニエル・グロス(ビジネス担当)

露骨な宣伝はペケ 消費者は、口うるさい母親のように自分を応援してくれるメールを待っている Jason Reed-Reuters

 電子メールや携帯電話に短い文を送る「ショートメッセージサービス(SMS)」は、低コストで不特定多数の人々のもとにメッセージを送りつけることができるという意味で、マーケティング業者にとって天からの恵みと言ってもいい。

 もっとも「弊誌をご購読ください!」「下院民主党にノーを!」「金購入のチャンス!」といった宣伝や呼びかけのメールは、たいていは迷惑なだけで、まともに相手にする人などほとんどいない。電話勧誘やダイレクトメールといった以前からある手法と同様で、勧誘メールの成功率はかなり低い。

 だがある種の「勧誘メール」が、消費者の行動に影響を与えるという点で驚くほど高い効果を上げていることが最近、明らかになってきた。

 ただし、「1月限定、○○までの往復航空券がたったの39ドル!」といった、もともとその気のない消費者に強引に売り込もうとする宣伝メールとは違う。むしろ消費者本人が関心を持ち、やるべきだと自覚していることに対し、積極的に取り組むようにうながすメールだ。口うるさい母親の小言のようなメールと言ってもいい。

 たとえば貯金は、少ないよりも多いほうがいいことくらい誰でもわかっている。アメリカ人に聞いたってそう答えるだろう。ただ行動が伴わないのは、貯金をするには今日買いたいものがあってもがまんし、楽しみを明日以降に先送りしなくてはならないからだ。

目標達成に向けた行動を支援する

 だがダートマス大学のジョナサン・ジンマン准教授(家計経済学)らによる研究によれば、貯蓄を呼びかけるメールを受け取った人は、受け取っていない人より貯蓄に励む傾向があるという。

 ジンマンらは研究の一環として、新興市場(ボリビア、ペルー、フィリピン)の銀行と協力。銀行は、口座を開設した顧客に対して一定の目標額に向けて貯金をするように勧めるとともに、そのなかから一部の顧客を無作為に選び、定期的にメールを送った。

 メールにはいくつかパターンがあり、目標額のことを思い出させる内容もあれば、高い利率など預金への意欲を高めるような条件を知らせるものもあった(両方に触れたものもあった)。

 結果はこうだ。「銀行からのメールを毎月受け取っていた人の貯蓄額はそうでない人よりも6%多かった。受け取っていた人は、一定期間内に目標額に達する確率も3%高かった」

 最も効果が高かったのは、目標達成に向けて預金を促すとともに、優遇措置があることを知らせるメールだった。こうしたメールを受け取っていた人の貯蓄高は、メールを受け取っていなかった人よりも16%近く高かった。

 それほど大した数字ではないと思う人もいるかもしれない。だが金融機関にとって、非常に安いコストで貯金を数%でも増やすことができるとすれば、マーケティング効果としては十分だ。

 こうしたメールがもし長期にわたって効果を発揮するとしたらどうだろう。複利の効果もあいまって、少しずつでも多めに貯めていた人はとても大きな蓄えを手にすることになるはずだ。

 ジンマン准教授はこう指摘する。「われわれの研究で銀行が送ったメールは受け手の意志に沿った内容で、そこがたいていの広告との大きな違いだ」

 つまり受け手はすでに貯金を始めており、続ける意志も持っている。注意を喚起する簡潔なメールには、目標に向けてきちんと行動するよう人々の背中を押す効果があったのだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 10
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中