コラム

アムトラック脱線で「リニア売り込み」は加速するか

2015年05月14日(木)13時46分

 いずれにしても、ATS/ATCが強制作動しない、運転士のヒューマンエラーの可能性、そして貨物が混在するために高速向けの軌道の調整ができないなど、問題はたくさんあります。軌道の問題に関して言えば、そもそも保線管理が徹底していないということも言えます。

 こうした事態を受けて、日本の新幹線技術を導入したらどうかという感想を持つ方も多いかもしれません。確かに「東海道新幹線のN700系(最高速度300キロ、ただし山陽区間のみ。東海道は285キロ)」や「東北新幹線のE5系(最高速度320キロ)」が、この北東回廊を行き来するようになれば、便利この上ないと思います。

 ですが、こうした「新幹線車両の売り込み」は、残念ながら非現実的です。今回の事故で明らかなように、アメリカでは「鉄道は衝突や脱線を起こすもの」という思想で作られています。ですから、日本の軽量化した車両では「ヤワ」過ぎて規制に合わないからです。

 例えば、このアムトラックの場合は、脱線転覆事故が起きるのを前提として各車両の窓は内側から壊して開けられるようになっています。今回も、そうやって窓から脱出した人も多いようですが、日本の新幹線車両にはそうした仕掛けはありません。

 日本では「軽量化した車両」で高速化、省エネ化を実現しつつ開業以来の無事故を続けているのですが、これも、「完全立体交差」「完全な専用線」「深夜時間帯の走行を禁止して保線点検を徹底する」という3原則があるからです。アメリカの鉄道は貨物が混在し、しかも24時間システムですから、車両だけ日本の新幹線を持ってくるのは危険です。

 では「リニア」はどうかと言えば、こちらはそもそもが「標準軌の鉄道」ではないのですから、貨物や通勤列車との混在はあり得ません。完全な専用線で、しかも最新の運行システムを含めて建設することになります。つまり、アメリカの鉄道システムの「ボロボロになった過去のインフラ」とは決別した形でのスタートが切れるのです。

 この北東回廊に関しては、首都ワシントンからメリーランド州ボルティモアまでの約60キロの区間に関して、リニア技術を提供しようと日本の官民挙げての提案が進行中です。今回の事故を契機に、リニアによる専用線の高速鉄道をワシントンからニューヨーク、いずれはボストンまでの北東回廊の全線に建設するような動きも出てくるかもしれません。そのためにも、まずはワシントン~ボルティモアの区間で日本のリニア技術採用を実現させたいものです。

プロフィール

冷泉彰彦

(れいぜい あきひこ)ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士(日本語教授法)。福武書店(現ベネッセコーポレーション)勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』(朝日新書)が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方 アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』(CCCメディアハウス)など。メールマガジンJMM(村上龍編集長)で「FROM911、USAレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ(有料)「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story