コラム

世界と中国人が越えられないネットの「万里の長城」

2017年07月24日(月)18時15分

《中国語原文》
◾️难以翻越的长城

1987年9月,一封电子邮件从北京的计算机应用技术研究所发往德国卡尔斯鲁厄理工学院(Karlsruher Institut für Technologie,缩写KIT),在这封中国早期的电子邮件中写道:"Across the Great Wall we can reach every corner in the world.(越过长城,走向世界)"这封电邮并不是第一封从中国发出的电子邮件,(最早的是1986年8月25日,从中国科学院高能物理研究所发往欧洲核子中心〔CERN〕的)但是因为这封电邮的内容意义非凡,在很多网络资料里都被视为是中国网络与世界连接的标志。

然而,这一切即将结束。

中国与世界通过互联网连接之后,人们很快发现在网络上能了解到太多中国的真相,这是中共当局不愿意看到的,从1998年开始,中国的国家防火墙工程开始启动,原来无远弗届的网络在中国的网路边界遭遇了审查,这个审查系统随着对抗升级而逐步完善,虽然渴望自由的人们开发使用了各种翻墙的工具,但是这些民间个人或者商业机构的技术无法和一个国家的资金和实力相抗衡,中国人翻墙上网变得越来越困难。

今年初,就有网络上的小道消息称,今年下半年到明年初会彻底断网,这时候还有很多人不相信,认为就算为了国际贸易的原因也不可能真的切断和全球网络的联系,然而这一切就在最近的几个月发生了。中共最新出台了一系列严厉的打击翻墙的政策,所有的个人开发者都遭到了警方的传唤或警告,所有的翻墙工具被迫下架,全国各地都发生了翻墙的网民被警察传讯的事件。中共还要求供应商最晚在2018年2月要停止VPN的个人用户服务。

日本的读者一定会觉得很不可思议,因为中共切断网络明显会损害整个国家的商业流通,会断绝中国和世界的科学技术的交流,为什么他们要这么做呢? 因为在中共的逻辑里,维护自己的统治地位才是超越一切的需要,中共如此决绝地切断互联网,是因为他们看到了危机,断绝网络可以蒙蔽人民,让统治集团在未来的危机到来时更从容镇压各种集会和示威事件。

新疆是中国最敏感的地区,2009年7月,新疆首府乌鲁木齐市发生震惊世界的民族暴力冲突之后,新疆全境有一年多不仅切断了和世界的网络联系,甚至和中国其他地区的联网也切断了。未来的某一天,如果中国再发生足以动摇中共统治的大事件,中共会毫不犹豫切断所有地区的网络和通信,那时候,中国就真的和世界隔绝了。

中共难道把国家防火墙扩大到宇宙吗?

プロフィール

辣椒(ラージャオ、王立銘)

風刺マンガ家。1973年、下放政策で上海から新疆ウイグル自治区に送られた両親の下に生まれた。文革終了後に上海に戻り、進学してデザインを学ぶ。09年からネットで辛辣な風刺マンガを発表して大人気に。14年8月、妻とともに商用で日本を訪れていたところ共産党機関紙系メディアの批判が始まり、身の危険を感じて帰国を断念。以後、日本で事実上の亡命生活を送った。17年5月にアメリカに移住。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米副大統領、トランプ氏を擁護 プーチン氏との会談巡

ワールド

ゼレンスキー氏、米特使と会談 投資と安保「迅速な合

ワールド

トランプ氏のガザ構想は「新機軸」、住民追放意図せず

ビジネス

トランプ関税巡る市場の懸念後退 猶予期間設定で発動
今、あなたにオススメ
>
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 5
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 6
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 7
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 8
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 9
    トランプ政権の外圧で「欧州経済は回復」、日本経済…
  • 10
    ロシアは既に窮地にある...西側がなぜか「見て見ぬふ…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 5
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 6
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    週に75分の「早歩き」で寿命は2年延びる...スーパー…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 5
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 6
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 7
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 10
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story