プレスリリース

MDM・PC管理サービス「OPTiM Biz(Optimal Biz)」、富士キメラ総研発刊の調査レポートにおいて、10年連続国内モバイルセキュリティ管理ツール市場でシェアNo.1を達成

2025年03月10日（月）10時30分

AI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム(以下オプティム)は、株式会社富士キメラ総研※1(以下富士キメラ総研)が発刊した調査レポート「2024 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧《市場編》」のモバイルセキュリティ管理ツール市場において、MDM・PC管理サービス「Optimal Biz」(2025年2月9日より「OPTiM Biz」へ名称変更)が、「市場占有率推移」における2023年度の「全体」でシェアNo.1を達成しました※2。これにより、同社による過去発表の調査レポートを含め、同様の市場※3のシェアが10年連続(2014-2023年度)でNo.1※4となりましたことをお知らせいたします。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/428820/LL_img_428820_1.png
MDM・PC管理サービス「OPTiM Biz(Optimal Biz)」、富士キメラ総研発刊の調査レポートにおいて、10年連続国内モバイルセキュリティ管理ツール市場でシェアNo.1を達成

■10年連続シェアNo.1の背景
エンドポイントに対する脅威は年々増加しており、特にランサムウェアなどのサイバー脅威への対応が求められています。多くの企業でエンドポイントの管理が喫緊の課題となっており、MDMの導入はビジネスの継続性を確保する上で重要な要素となっています。
オプティムは、最新の技術を取り入れながら、わかりやすいUIでどなたでも手軽に利用できるサービスを目指して、「OPTiM Biz」の製品価値向上に取り組み続けております。その成果の一端として、10年連続でのシェアNo.1を達成できたと捉えています。

■本調査資料内容
本調査資料は、富士キメラ総研が、新たなビジネストレンドが台頭するセキュリティ市場において、セキュリティサービス、セキュリティ製品の各市場動向やセキュリティソリューション／ツールを提供販売する企業の動向に関する調査・分析を行うことで、今後のセキュリティ市場の方向性やトレンドを明確化し、当該ビジネスに関わる事業者に対する有用なマーケティング基礎データとして提供することを目的としています。また本調査資料を発刊するにあたり、2024年9月から同年12月までの期間で富士キメラ総研の専門調査員による直接面接を基本としたヒアリング調査を実施したほか、同社データベースや関連団体による基礎情報などを活用し、総合的かつ客観的な調査・分析を行っています。

■「富士キメラ総研」とは
富士キメラ総研とは、市場調査(フィールドリサーチ中心)に長年に亘る実績を持ち、情報の質やリアルタイムなデータの収集・調査力に強みを持つ会社です。特に先端技術市場の調査に特化しており、ITインテリジェンスが高度化する中でOn the information edge(最先端情報で優位に立つ)を目指した実態調査とコンサルティングを提供しています。

■「OPTiM Biz」とは
「OPTiM Biz」は、企業で使用されているスマートフォンやタブレット端末の管理、セキュリティ対策などをWebブラウザー上から簡単に一括で行えるMDM・PC管理サービスです。また、Zone Managementや機器検出技術といった特許技術を組み込んだ機能や、端末メーカーとの連携による業界最多の対応機種数、大規模ユーザーを抱える組織の構造を視覚化した階層管理機能、直感的なユーザーインターフェースによる管理画面なども強みとしています。

詳細は以下のWebサイトをご確認ください。
https://www.optim.co.jp/optim-biz/

※1 本社：東京都中央区、代表取締役：田中一志
※2 出典：富士キメラ総研 2024年12月発刊、「2024 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧《市場編》」ベンダーシェアより。
※3 「2015～2021 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧」の「モバイルセキュリティ管理ツール」市場および「2022～2023 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧」の「MDM・EMM ツール」市場を含む。
※4 出典：富士キメラ総研(下記いずれもベンダーシェア)
2015年11月発刊、「2015 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧(上巻)」、
2016年11月発刊、「2016 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧(上巻)」、
2017年9月発刊、「2017 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧(上巻)」、
2018年10月発刊、「2018 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧(上巻)」、
2019年10月発刊、「2019 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧《市場編》」、
2020年11月発刊、「2020 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧《市場編》」、
2021年9月発刊、「2021 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧《市場編》」、
2022年11月発刊、「2022 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧《市場編》」、
2023年12月発刊、「2023 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧《市場編》」
におけるMDM・EMMツール市場、
2024年12月発刊、「2024 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧《市場編》」
におけるモバイルセキュリティ管理ツール市場。

【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
～Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な～
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。

製品情報： https://www.optim.co.jp/services
Facebookページ： https://www.facebook.com/optimjpn
Xページ： https://x.com/optim_jpn

【株式会社オプティムについて】
商号：株式会社オプティム
上場市場：東京証券取引所プライム市場
証券コード： 3694
URL ： https://www.optim.co.jp/
OPTiM SAGA ： (佐賀本店)
佐賀県佐賀市本庄町1 オプティム・ヘッドクォータービル
OPTiM TOKYO： (東京本社)
東京都港区海岸1丁目2番20号汐留ビルディング 18階
OPTiM KOBE ：兵庫県神戸市中央区小野柄通7丁目1番1号日本生命三宮駅前ビル11階
代表者：菅谷俊二
主要株主：菅谷俊二
東日本電信電話株式会社
富士フイルムホールディングス株式会社
設立： 2000年6月
資本金： 445百万円

主要取引先：
NTTコミュニケーションズ株式会社、株式会社NTTドコモ、株式会社大塚商会、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、KDDI株式会社、株式会社小松製作所、ソフトバンク株式会社、西日本電信電話株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、東日本電信電話株式会社、富士フイルムビジネスイノベーション株式会社、リコージャパン株式会社など(五十音順)

事業内容：
ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)

【Copyright・商標】
※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
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