コラム

撃たれても倒れないロシアの「ゾンビ兵」、ウクライナ側でも深刻化する薬物問題

2023年04月06日(木)14時10分
覚醒剤

(写真はイメージです) FotoMaximum-iStock

<ロシアが兵士に覚醒剤を投与している疑惑は以前からあるが、ウクライナの民間人の薬物問題も戦争を機に深刻化している>


・ロシア軍事企業「ワグネル」兵士が銃で撃たれても倒れないなど、覚醒剤投与の疑惑が浮上している。

・ワグネルは疑惑を否定しているが、戦場に送り出される兵士への麻薬支給はこれまでにもあった。

・その一方で、ウクライナ国内の薬物問題も戦争で深刻化している。

「撃たれても倒れない」「味方の犠牲をまるで気にしていない」などの証言から、ロシアが覚醒剤を兵士に投与している疑惑が濃くなっている。

「ゾンビ映画みたいだ」

ウクライナ東部のドネツク州バフムトで4月3日、ロシア軍事企業「ワグネル」の部隊が市庁舎にロシア国旗を掲げ、制圧を宣言した。しかし、その後もバフムト西部ではウクライナ軍の抵抗が続いていると英BBCは報じている。

ロシアはウクライナ東部の制圧を重視し、バフムトはその主戦場になっている。

その制圧のため、ロシアが兵士に覚醒剤を投与している疑惑は以前から浮上していた。昨年11月、あるウクライナ兵はメディア取材に「まるでゾンビだ。いくら撃っても、後から後から出てくるんだ」と証言した。

さらに米CNNは2月、バフムトで戦う別のウクライナ兵の証言を紹介した。「確かに弾丸が当たったはずなのに倒れない」、「仲間の死体の山を平気で乗り越えてくる」、「ゾンビ映画みたいだ」、「あいつらは絶対クスリをやってる」。

こうした疑惑や証言をワグネルのプリゴジン司令官は否定している。また、CNNはじめ各メディアも裏づけを取れておらず、あくまで疑惑として報じている。

疑惑を濃くする事情

ただし、疑惑が濃いだけの理由もある。

第一に、あまりに過酷な戦場だ。「義勇兵」としてウクライナ軍に協力する元アメリカ海兵隊員は「バフムト周辺の最前線で生きられるのは平均4時間」と証言している。

その一方で、現場のロシア勢力はバフムト制圧を求めるプーチン政権のプレッシャーにさらされている。そのため、ロシア側が兵士に高揚感を与え、恐怖や苦痛を無視させるため、手段を選ばなかったとしても不思議ではない。

第二に、バフムトに展開するロシアの主戦力がワグネルであることだ。

ワグネルは実質的にプーチン政権と一体だが、形式的には民間企業であるため、さまざまな規制が緩い。これまでにもワグネルが兵員増強のため、刑務所の受刑者を解放と引き換えにリクルートしていたことが判明している。最近では、かき集めても国民から反発が出にくい移民が標的にされているとみられる。

戦闘経験がほぼゼロの者を短期間で戦線に投入するため、訓練なども十分でないとみられる。だとすれば、覚醒剤を投与し、兵士に無敵の感覚を与えて突撃させることは、極めてコスパの高い手段ともいえる。

プロフィール

六辻彰二

筆者は、国際政治学者。博士(国際関係)。1972年大阪府出身。アフリカを中心にグローバルな政治現象を幅広く研究。横浜市立大学、明治学院大学、拓殖大学、日本大学などで教鞭をとる。著書に『イスラム 敵の論理 味方の理由』(さくら舎)、『世界の独裁者 現代最凶の20人』(幻冬舎)、『21世紀の中東・アフリカ世界』(芦書房)、共著に『グローバリゼーションの危機管理論』(芦書房)、『地球型社会の危機』(芦書房)、『国家のゆくえ』(芦書房)など。新著『日本の「水」が危ない』も近日発売

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米国との建設的な対話に全面的にコミット=ゼレンスキ

ワールド

米、ロシアが和平合意ならエネルギー部門への制裁緩和

ワールド

トランプ米政権、コロンビア大への助成金を中止 反ユ

ワールド

ミャンマー軍事政権、2025年12月―26年1月に
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」?
  • 2
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題に...「まさに庶民のマーサ・スチュアート!」
  • 3
    「これがロシア人への復讐だ...」ウクライナ軍がHIMARS攻撃で訓練中の兵士を「一掃」する衝撃映像を公開
  • 4
    同盟国にも牙を剥くトランプ大統領が日本には甘い4つ…
  • 5
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 6
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 7
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 8
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 9
    ラオスで熱気球が「着陸に失敗」して木に衝突...絶望…
  • 10
    【クイズ】ウランよりも安全...次世代原子炉に期待の…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」?
  • 3
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題…
  • 8
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 9
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 10
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 10
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story