コラム

スポーツ界に迫るタリバンの影──アフガン女子アスリートの相次ぐ国外退避

2021年10月18日(月)16時15分
アフガン女子サッカー・ユース代表

ポルトガルに逃れたアフガン女子サッカー・ユース代表(2021年9月30日) Catarina Demony-REUTERS


・タリバン復権後のアフガニスタンからは、女子アスリートが相次いで国外に退避している。

・彼女たちの多くは殺害予告などを受けている。

・ただし、女子スポーツをどう扱うかについては、タリバン内部にも温度差があるように見受けられる。

タリバン復権の余波はスポーツ界にも及んでおり、アフガニスタンの各種競技の女子アスリートが集団での国外退避を余儀なくされている。

女子アスリートへの殺害予告

イスラム過激派タリバンが復権したことで、アフガニスタンでは女性が学校や職場に行くことに制限が加えられつつあるが、その影響はスポーツにも及んでいる。女性の社会参加を制限しようとする圧力が強まるなか、身の危険を感じる多くの女子アスリートが、相次いで国外に避難しているのだ。

例えば、サッカー女子の強化指定選手チームは10月11日、イギリスに受け入れられることが決まった。

13歳から19歳までの強化指定選手35人は8月、コーチや家族とともに、タリバンが進撃を続けていたアフガニスタンを逃れ、隣国パキスタンに入国を認められた。しかし、ビザの期限切れが迫り、行き場を失いかけていた総勢約100人の集団に、イギリスに渡る道が開けたのである。

この逃避行を支援したイギリスのROKiT財団のギル代表は英BBCのインタビューに「素晴らしい決定だ...彼女たちのうち7割は殺害予告を受けた経験がある」と話している。

「女性にスポーツは必要ない」

念のために付け加えると、タリバン復権の以前から、アフガンの女子アスリートには保守的な勢力からの脅迫や嫌がらせが絶えなかった。しかし、タリバンが8月末に首都カブールを奪還したことで、こうした圧力はかつてなく強まった。

その象徴は、タリバンの文化委員会のワシク副議長が9月初旬、豪SBSに今後アフガン女性がスポーツを「禁じられるだろう。なぜなら、女性がそれをする必要がないからだ」と述べたことだった。

その理由として、ワシク副議長は「スポーツをすれば、顔や身体を覆わない状況も増える。イスラムは女性がそのようにすることを認めていない。...現代はさまざまな記録機材があり、多くの人がそれをみる...我々は女性がそれらをさらすことを認めない」と力説した。

事実、1996年から2001年までタリバンが支配していた頃のアフガニスタンでは、こうした女子スポーツが全面的に禁じられていた。

もともとイスラムで女性が頭部などを覆うことが求められるのは、「美しいものは隠さなければならない」という考え方による。イスラムの生まれた頃の7世紀のアラビア半島は戦乱が絶えず、女性の拉致・略奪は日常茶飯事だった。女性を人目に触れさせなくするのは、これを守るためだったのであり、当時の世界では類例をみないほど女性の安全に配慮した考え方だったといえる。

女子アスリートの盗撮が各国で社会問題になっていることを考えれば、タリバンの考え方は一つの究極的な解決策なのかもしれない。

プロフィール

六辻彰二

筆者は、国際政治学者。博士(国際関係)。1972年大阪府出身。アフリカを中心にグローバルな政治現象を幅広く研究。横浜市立大学、明治学院大学、拓殖大学、日本大学などで教鞭をとる。著書に『イスラム 敵の論理 味方の理由』(さくら舎)、『世界の独裁者 現代最凶の20人』(幻冬舎)、『21世紀の中東・アフリカ世界』(芦書房)、共著に『グローバリゼーションの危機管理論』(芦書房)、『地球型社会の危機』(芦書房)、『国家のゆくえ』(芦書房)など。新著『日本の「水」が危ない』も近日発売

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

フィンランドも対人地雷禁止条約離脱へ、ロシアの脅威

ワールド

米USTR、インドの貿易障壁に懸念 輸入要件「煩雑

ワールド

米議会上院の調査小委員会、メタの中国市場参入問題を

ワールド

米関税措置、WTO協定との整合性に懸念=外務省幹部
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 8
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 9
    【クイズ】2025年に最も多くのお金を失った「億万長…
  • 10
    トランプが再定義するアメリカの役割...米中ロ「三極…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 7
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story