コラム

クマル・リテシュ CYBER × INTEL

従来の対策では防ぎきれない...今後のサイバーセキュリティで「警戒」すべき5つのリスクとは

2023年12月12日（火）18時07分
サイバー攻撃を受ける企業（イメージ）

DC Studio／Shutterstock

＜従来のサイバーセキュリティ対策では追いつかないほど、次々と新たなリスクや攻撃手段が登場し被害をもたらしている＞

現代の目まぐるしく動くデジタル世界では、サイバーセキュリティの状況が絶えず変化し、多種多様で複雑なリスクが存在する。高度なランサムウェア攻撃から、攻撃者によるサプライチェーン（供給網）への浸透、AI（人工知能）の悪用に至るまで、新たに登場する脅威がサイバーセキュリティ環境をこれまで以上に危険なものにしている。

そこで本稿では2023年を振り返って、来たる2024年に注目すべきサイバーセキュリティのリスクを5つピックアップして、対策まで紹介したい。

ソフトウェアサプライチェーン攻撃

まず1つ目は、ソフトウェアサプライチェーン攻撃だ。これは、私たちが導入しているソフトウェアの製造や提供の工程が攻撃され、ソフトウェアそのものや、そのアップデートプログラムなどに不正なコードを埋め込まれてしまうことを指す。このような外部からの関係企業を介して（つまりサプライチェーン）、企業や組織が広範囲にわたって侵害を受けることになる。

2020年には、ネットワーク監視などの製品を提供するアメリカのソーラーウインズ社の製品「Orion Platform」に攻撃者がマルウェア（悪意ある不正なプログラム）を埋め込んだことで、その製品を導入していたアメリカ政府機関や大手企業、日本企業など全世界で1万8000の顧客が影響を受けた。

こうしたサイバー被害を防ぐには、まずソフトウェアのアップデートやパッチを適応することを忘れないこと。また、ソフトウェアなどの製造元に対する定期的な評価を行い、業界基準に沿ってセキュリティ慣行を行っているかを確認すべきだ。さらに、組織内のソフトウェアと関連システムに対して、厳格なアクセス管理と多要素認証（MFA）を実施する。加えて、攻撃被害に遭ってしまった際の復旧プロセスも確認したい。

外部の契約業者によるセキュリティ侵害

2つ目のリスクは、外部の契約業者によるセキュリティ侵害だ。現代のビジネス環境では、外部の取引業者などとの協力が一般的になっている。しかし、外部パートナーへの依存度が高まることで、新たなサイバーセキュリティリスクが生じる。外部業者はセキュリティ対策が希薄なことが少なくないため、サイバー犯罪者は取引業者から本丸（本来のターゲット）への不正アクセスを図る。

日本では2022年10月に大阪の大阪急性期・総合医療センターがサイバー攻撃されて診療を長期間停止した。この攻撃では、取引業者の給食提供業社から侵入されている。こうした問題は、引き続きリスクとなるだろう。

【関連記事】
アダルトサイトを見ているあなたの性的嗜好は丸裸　グーグルやフェイスブックが追跡＝調査
なぜ日本はサイバー攻撃者に「狙われやすい」？ 政府や金融機関だけでない、意外な「標的」とは

次のページ新たなリスクの扉を開いている存在
プロフィール

クマル・リテシュ

Kumar Ritesh　イギリスのMI6（秘密情報部）で、サイバーインテリジェンスと対テロ部門の責任者として、サイバー戦の最前線で勤務。IBM研究所やコンサル会社PwCを経て、世界最大の鉱業会社BHPのサイバーセキュリティ最高責任者（CISO）を歴任。現在は、シンガポールに拠点を置くサイバーセキュリティ会社CYFIRMA（サイファーマ）の創設者兼CEOで、日本（東京都千代田区）、APAC（アジア太平洋）、EMEA（欧州・中東・アフリカ）、アメリカでビジネスを展開している。公共部門と民間部門の両方で深いサイバーセキュリティの専門知識をもち、日本のサイバーセキュリティ環境の強化を目標のひとつに掲げている。
twitter.com/riteshcyber

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任　指導部の大規模刷
2025.02.22

ワールド

アングル：性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台
2025.02.22

ワールド

アングル：高評価なのに「仕事できない」と解雇、米Ｄ
2025.02.22

ビジネス

米国株式市場＝3指数大幅下落、さえない経済指標で売
2025.02.22
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：ウクライナが停戦する日
特集：ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号（2/18発売）

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協？　20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か？ 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が！」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 10
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復！疲れに効く3つの野菜＆腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK！「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究：コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story