コラム

木村正人 欧州インサイドReport

黒海で「航行の自由作戦」の英艦にロシア機が警告爆撃4発　ここはプーチン大統領の「レッドライン」

2021年06月24日（木）14時55分
ロシアの戦闘機が捉えた英駆逐艦ディフェンダー

ロシアの戦闘機が捉えた英駆逐艦ディフェンダー、ロシア軍が公開した映像　BBCNews/YouTube

［ロンドン発］ロシア国防省は23日、実効支配するウクライナ南部クリミア半島沖の領海（12マイル）を英海軍の駆逐艦ディフェンダーが「侵犯」したとして警告射撃と警告爆撃を繰り返し、同艦を退去させたと発表した。ディフェンダーに乗船していた英BBC放送の記者はロシア機20機以上と沿岸警備艇2隻が同艦を追尾したと艦上から生々しく伝えた。

BBC記者は「クリミア半島沖に接近した時、乗組員は配置につき、防空システムのミサイルが装填された」「航路を変えなければ発砲するという警告が無線から聞こえた」「沿岸警備艇のうち1隻はわずか100メートルの距離まで近づいた」と証言した。甲板からリポートしている時にもロシアの航空機が轟音を立てながら上空を通過した。


ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領が親米英姿勢を強め、ロシアとの対立を一段と深める中、ウラジーミル・プーチン露大統領は今年3～4月、ウクライナ国境近くに10万人以上のロシア軍を結集させ、一時緊張が高まった。ウクライナが最も恐れるのはプーチン大統領が黒海を海上封鎖してしまうシナリオだ。

bbcmap.jpg
BBCが報じた現場周辺の地図　 BBCNews/YouTube


イギリスは北大西洋条約機構（NATO）の作戦の一環として、南シナ海と同じ「航行の自由作戦」を黒海やクリミア半島沖で実施するため、英駆逐艦に英メディアを乗船させたと筆者はみている。現に英大衆紙デーリー・メールの記者も臨場感あふれるディフェンダー艦上ルポをリポートしてきている。

元ロシア連邦保安庁（FSB）幹部アレクサンダー・リトビネンコ氏（当時44歳）が2006年11月、ロンドンのホテルでお茶に放射性物質ポロニウム210を入れられ、毒殺された事件以降、英露関係は最悪だ。互いに領空や領海に接近し、相手の出方をうかがうのは日常茶飯事だが、今回のような射撃や爆撃での警告は極めて異例だと英紙ガーディアンは分析している。

赤外線捜索追尾システムでロックオン

ロシア国防省は駐モスクワ・イギリス大使館付き武官を呼んで説明を求める映像や、英海軍の駆逐艦ディフェンダーを空から赤外線捜索追尾システムでロックオンする映像をツイッターで公開した。ロックオンはいつでも攻撃できるという脅しである。情報戦（インフォーメーション戦争）も過熱している。

＜参考記事＞ロシア、ウクライナ国境でクリミア侵攻以来の軍備増強
＜参考記事＞忘れられたクリミア半島で迫害され、抵抗するタタール人

次のページウクライナをめぐるNATOとの戦い
プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正（元慶応大学法科大学院非常勤講師）や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002～03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』（ウェッジ）、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』（いずれも新潮新書）。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場＝上昇、相互関税発表にらみ値動きの荒い
2025.04.03

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル／円上昇、対ユーロでは下落　米相
2025.04.03

ワールド

トランプ米大統領、「相互関税」を発表　日本の税率2
2025.04.03

ワールド

イラン外務次官、核開発計画巡る交渉でロシアと協議　
2025.04.03
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約４割が留学生、問題は日…
  • 9
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 4
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 7
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 8
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story