コラム

「英国を丸裸にするEU離脱はもう止めて」ケンブリッジ大の女性博士が裸の訴え

2019年02月09日(土)21時23分

英国会議事堂の外でEU残留を訴える人々(2月7日) Henry Nicholls-REUTERS

[ロンドン発]3月末に期限が迫ってきた英国の欧州連合(EU)離脱。「ブレグジットは英国を丸裸にするだけ」と、残留を唱える英名門ケンブリッジ大学の経済学者ビクトリア・ベイトマンさんがチャーミングなボディーを惜しげもなくさらけ出して強硬離脱(ハードブレグジット)派に果たし状をたたきつけた。

1月中旬、ビクトリアさんは「拝啓、ダウニング街10番地(首相官邸の住所)にお暮らしのテリーザ・メイ首相。ここにプランB(EU離脱の代替策)があります。EU基本法(リスボン条約)50条に定められた交渉期限を延長して2回目の国民投票を実施して。これが大学街ケンブリッジに息づく生の署名よ」とツイートした。

ビクトリアさんは、2回目の国民投票を求める署名で埋め尽くされた美しい体の写真も一緒に投稿した。

離脱交渉はアイルランド・北アイルランド国境問題を巡り英・EU双方が譲らず、膠着状態が続いている。議会でも、ホワイトホール(官庁街)でも、大学でも果てしなき議論が延々と続く。過激なフェミニスト活動家としても有名なビクトリアさんは「男が力を使うなら、女がその体を使って何が悪い」という考えの持ち主。

「男性が屈強な肉体を酷使して兵士やボクサーになり稼ぐなら、女性が売春をして生計を立てるのも許される。経済学の中で売春もきちんとカウントされるべきだ」とビクトリアさんは主張してきた。

「女性の体は戦場」

残留派のビクトリアさんは2月上旬、英BBC放送の人気ラジオ番組「トゥデイ」に出演。放送中に突然、コートを脱いで丸裸になり、強硬離脱派の欧州研究グループ(ERG)の頭目ジェイコブ・リース=モグ保守党下院議員に「お互い裸になって討論しましょう」と呼びかけた。

「英国は今、住宅からNHS(国民医療サービス)まで非常に多くの問題に直面している。EUはこうした問題の原因ではない」「ブレグジットは王様の新しい洋服(愚か者には見えない布地と触れ込みだったが、実際は何にもなく、王様は裸だったという童話)。英国は決して実行されない約束に自らを売ってしまったのよ」とビクトリアさん。

男性司会者は「みんな服を着て討論している。どうして裸になる必要があるのか。他人の目を引くことをしたがっているだけでは」と質問した。ビクトリアさんは「女性の体は今、最大の戦場になっているのよ」と堂々と反論した。

EUから多くの留学生を受け入れ、研究資金を受け取っている大学関係者は基本的に残留派で、EUが抱える構造的な欠陥や排他性を全く議論しない。それに比べ、強硬離脱派の議論は「EUに加盟していることが未来永劫、英国の国益にかなっているのか」という根源問題を問いかけている。

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正(元慶応大学法科大学院非常勤講師)や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002~03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』(ウェッジ)、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』(いずれも新潮新書)。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ関税、競争条件公平にする計画の一環=ゴール

ビジネス

シティで危うく60億ドルの送金ミス=ブルームバーグ

ビジネス

午前の日経平均は反落、米株安や円高を嫌気 一時3万

ビジネス

法人企業統計、10─12月期設備投資は-0.2% 
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Diaries』論争に欠けている「本当の問題」
  • 3
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 4
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 5
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 6
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 7
    バンス副大統領の『ヒルビリー・エレジー』が禁書に…
  • 8
    米ウクライナ首脳会談「決裂」...米国内の反応 「ト…
  • 9
    世界最低の韓国の出生率が、過去9年間で初めて「上昇…
  • 10
    生地越しにバストトップがあらわ、股間に銃...マドン…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 5
    富裕層を知り尽くした辞めゴールドマンが「避けたほ…
  • 6
    イーロン・マスクのDOGEからグーグルやアマゾン出身…
  • 7
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 8
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 9
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 10
    東京の男子高校生と地方の女子の間のとてつもない教…
  • 1
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 9
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 10
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story