コラム

伝えられないサウジ、湾岸、イランの新型コロナ拡大

2020年03月30日(月)18時30分

サウジアラビアの首都リヤドでマスク姿の男性(3月25日) Ahmed Yosri-REUTERS

<日本ではあまり知られていないが、多数の感染者・死者が出ているイランから中東各国に新型コロナウイルスの感染が広がっている。サウジアラビアにとって大きな問題は「巡礼」だ>

新型コロナウイルス感染拡大で、中東は、発生源である中国、そしてヨーロッパへの拡大の発端となったイタリアと同様、きわめて重要な位置を占めている。

中東で最初に感染者が確認されたのは1月29日、アラブ首長国連邦(UAE)においてだが、感染者はUAEを訪問した中国人家族であった。

UAEには、ドラゴン・マートという中国製品専門の巨大ショッピングモールが複数存在し、中国人も居住者、旅行者問わず、きわめて多い。その意味でUAEにおいて中国を媒介に感染者が出るのは十分に予想されたことであった。

しかし、その後の中東、湾岸地域での感染拡大は若干、様相を異にしている。とくに湾岸諸国では現在、急速に感染者数が増えているのだが、その大半は中国ではなく、イランからの帰国者であった。

イランで公式に最初の感染者が確認されたのは2月19日、UAEでの発見よりも遅かったのだが、そこからの感染者増加は驚くべきもので、3月2日には1500人を超え、現時点(日本時間3月28日17時現在)で感染者数は32332人、死者数も2378人に達している。

欧米での感染が爆発的に増えるまえまでは、中国につぐ感染者数をイタリアと争っていた(なお、数字的にはすでにイランの感染者数は十分大きいが、それでも当局が意図的に低い数字を出しているとの疑惑は強い)。

制裁下に置かれていたイランと積極的に商売をしていた中国

イランで最初期に発見された感染者のなかにイランと中国のあいだで頻繁に往来を繰り返していた商人がいたと報じられたことから、イランの新型コロナウイルスの起源は中国だとされた。

また、サウジアラビア系のアラビーヤ放送は、イランの通信社の報道を引用するかたちで、イランのアリー・レザー・ライーシー副保健相が、テヘラン南方の聖地ゴムにおける新型コロナウイルス感染拡大の原因が神学校(ホウゼ)の中国人労働者や学生だとみなしていると報じた。ゴムに中国人の神学生や労働者がいたことも驚きだが、わたし自身、イラン側のオリジナル記事を確認していないので、現段階では疑問符をつけておこう。

イランは、米トランプ政権による「最大限の圧力」を含め、さまざまな制裁下に置かれており、日本等西側諸国は、イランとの商売がほとんどできない状態にある。米国の圧力をものともせず、イランと積極的に商売をしていたのが中国であり、中国を感染源とする見かたはわかりやすい。

しかし、その後のイラン国内における感染拡大のスピードと周辺諸国への感染の伝播は尋常ではない。

とくに感染防止の最前線に立っていたイーラジュ・ハリールチー副保健相(彼自身、医師でもある)が新型コロナウイルスに感染してしまったのは象徴的な事件であった。

また女性・家族問題担当のマァスーメ・エブテカール副大統領やヴェラーヤティー元外相、モジュタバー・ゾンヌールら著名な政治家、国会議員の感染も明らかになっており、さらに公益判別評議会のモハンマド・ミールモハンマドディー議員、ハーディー・ホスロウシャーヒー元駐バチカン大使、ホセイン・シェイホルエスラーム元駐シリア大使(ザリーフ外相顧問)など有名人の死者まで出している。

感染者や死者のなかには、ハーメネイー最高指導者の親族や現政権に近い要人もいる。

プロフィール

保坂修司

日本エネルギー経済研究所中東研究センター研究顧問。日本中東学会会長。
慶應義塾大学大学院修士課程修了(東洋史専攻)。在クウェート日本大使館・在サウジアラビア日本大使館専門調査員、中東調査会研究員、近畿大学教授、日本エネルギー経済研究所理事・中東研究センター長等を経て、現職。早稲田大学客員上級研究員を兼任。専門はペルシア湾岸地域近現代史、中東メディア論。主な著書に『乞食とイスラーム』(筑摩書房)、『新版 オサマ・ビンラディンの生涯と聖戦』(朝日新聞出版)、『イラク戦争と変貌する中東世界』『サイバー・イスラーム――越境する公共圏』(いずれも山川出版社)、『サウジアラビア――変わりゆく石油王国』『ジハード主義――アルカイダからイスラーム国へ』(いずれも岩波書店)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、FDA長官に外科医マカリー氏指名 過剰

ワールド

トランプ氏、安保副補佐官に元北朝鮮担当ウォン氏を起

ワールド

トランプ氏、ウクライナ戦争終結へ特使検討、グレネル

ビジネス

米財務長官にベッセント氏、不透明感払拭で国債回復に
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:超解説 トランプ2.0
特集:超解説 トランプ2.0
2024年11月26日号(11/19発売)

電光石火の閣僚人事で世界に先制パンチ。第2次トランプ政権で次に起きること

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    寿命が延びる、3つのシンプルな習慣
  • 2
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋トレに変える7つのヒント
  • 3
    北朝鮮は、ロシアに派遣した兵士の「生還を望んでいない」の証言...「不都合な真実」見てしまった軍人の運命
  • 4
    日本人はホームレスをどう見ているのか? ルポに対す…
  • 5
    ロシア西部「弾薬庫」への攻撃で起きたのは、戦争が…
  • 6
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」…
  • 7
    プーチンはもう2週間行方不明!? クレムリン公式「動…
  • 8
    Netflix「打ち切り病」の闇...効率が命、ファンの熱…
  • 9
    「このまま全員死ぬんだ...」巨大な部品が外されたま…
  • 10
    NewJeans生みの親ミン・ヒジン、インスタフォローをす…
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    寿命が延びる、3つのシンプルな習慣
  • 3
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査を受けたら...衝撃的な結果に「謎が解けた」
  • 4
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 5
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋…
  • 6
    日本人はホームレスをどう見ているのか? ルポに対す…
  • 7
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参…
  • 8
    朝鮮戦争に従軍のアメリカ人が写した「75年前の韓国…
  • 9
    クルスク州の戦場はロシア兵の「肉挽き機」に...ロシ…
  • 10
    沖縄ではマーガリンを「バター」と呼び、味噌汁はも…
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参加で「ネットの自由」を得た兵士が見ていた動画とは?
  • 3
    寿命が延びる、3つのシンプルな習慣
  • 4
    外来種の巨大ビルマニシキヘビが、シカを捕食...大き…
  • 5
    朝鮮戦争に従軍のアメリカ人が写した「75年前の韓国…
  • 6
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査…
  • 7
    北朝鮮兵が味方のロシア兵に発砲して2人死亡!? ウク…
  • 8
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 9
    足跡が見つかることさえ珍しい...「超希少」だが「大…
  • 10
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋…
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story