コラム

電気自動車からドローンまで「次のIT」を支えるあの電池

2016年05月25日(水)11時45分

Yuya Shino-REUTERS, 2013

<スマホ、デジカメ、ドローン、そして電気自動車まで、今やあらゆる場面でリチウムイオンバッテリーは必須だ。リチウムイオンバッテリーは、「次のIT」を支える根幹ともいえる>

リチウムイオンバッテリーの飛行機への預け入れが全面禁止

 先日、ドローンを使ったプロジェクトの撮影を日本で行ったのだが、開発していたシンガポールから機体を急いで搬送する際に、思わぬ問題が発生した。ICAO(国際民間航空機関)が、今年2月22日に「旅客機における貨物室内でのリチウムイオンバッテリーの運送の禁止」を発表し、先日4月1日から世界中で全面規制されることになったのだ。

 多くの方々には関係ない話に聞こえるかもしれないが、実際は、ほとんどの方々に大いに関係するリチウムイオンバッテリーの飛行機への預け入れが、ついに世界的に全面禁止になった(機内持ち込みは可能)。

 改めてリチウムイオンバッテリーと書くと、なにか特別のものにも感じるが、スマートフォンやデジタルカメラ、そしてドローンにまで、現在、多くの方々がお持ちのほとんどのディバイスに、このリチウムイオンバッテリーが使用されている。

リチウムイオンバッテリーが、明日を決める

 まず、このバッテリーの良い点は、従来のバッテリーと比べて、一段と速く充電でき、一段と長持ちする点にある。それまでのバッテリーと比べて、より高い出力密度を持っているので、耐用年数が延び、バッテリー自体も軽くなった。このリチウムイオンの登場と実用化によって、僕自身も現在のモバイルライフを享受できているとも言えるだろう。

 特徴は、バッテリー容量の80%まで高速充電し、その後、低速のトリクル充電に切り替わる点にある。この「2:8の法則」ともいうべき複合的な充電プロセスが、デバイスをより短時間で外に持ち出せるようにするだけでなく、バッテリーの耐用年数も延ばしているコア技術になっているのだ。

 そこで、あまり知られていないがリチウムイオンバッテリー製品と上手に長年付き合うコツは、「100%使い切らない」で、「継ぎ足し充電すること」にある。だから、お手持ちのスマートフォンやタブレットをより長く使いたいと思うのだったら、20%未満になる前に充電するのが良い。

 一方、リチウムイオン電池の危険な所は、リチウムが非常に化学反応を起こしやすい物質であるため、だからこそ高いエネルギーを溜め込める性質がある。それゆえ過充電などで、膨張や発火する可能性が高く、ついにICAO(国際民間航空機関)が、「旅客機における貨物室内でのリチウムイオンバッテリーの運送の禁止」するに至ることになった。事実、表にはあまり聞こえてこない事故が多発している。いまでは、ドローン用のバッテリーをオンラインで購入し、日本へ空輸するのにもかなりの苦労を要するようになってしまった。

 しかし、このリチウムイオンバッテリーや、そのマネージメント技術が、「次のIT」を支える根幹だと言ってもいいだろう。表面的には、AIに代表されるソフトウエア技術や、ロボティックスなどのハードウエア技術に注目が集まるが、その動力となるのが、リチウムイオンバッテリーに他ならない。代表的なのが、自動運転も可能な電気自動車である。

プロフィール

高城剛

1964年生まれ。 日大芸術学部在学中に「東京国際ビデオビエンナーレ」グランプリ受賞後、メディアを超えて横断的に活動。総務省情報通信審議会専門委員など公職歴任。2008年より、拠点を欧州へ移し活動。現在、コミュニケーション戦略と次世代テクノロジ―を専門に、創造産業全般にわたって活躍。また、作家として著作多数。2014年Kindleデジタルパブリッシングアワード受賞。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国副首相が米財務長官と会談、対中関税に懸念 対話

ビジネス

アングル:債券市場に安心感、QT減速観測と財務長官

ビジネス

米中古住宅販売、1月は4.9%減の408万戸 4カ

ワールド

米・ウクライナ、鉱物協定巡り協議継続か 米高官は署
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 10
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 4
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 9
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 10
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 9
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 10
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story