コラム

高城剛 未来見聞録

電気自動車からドローンまで「次のIT」を支えるあの電池

2016年05月25日（水）11時45分

　日本の経済産業省がまとめた「自動車産業戦略」によると、電気自動車やプラグイン・ハイブリッドの比率を2020年に全体の15〜20%、2030年に20〜30%に拡大するとしている。それゆえ、航続距離拡大に向けた次世代リチウムイオンバッテリーの開発が日本を代表する大企業で活発化している。

「走る巨大バッテリー」電気自動車の性能と直結

　そんななか、米国では電気自動車界の雄テスラ・モータースが、いままで協業と言っても過言ではないパナソニック製のバッテリー使用だけでなく、より高性能のLG製を採用する可能性がある、と発表し業界を震撼させた。日本が優位だと言われていたバッテリー技術が、今後は韓国、そして中国が抜きん出る可能性も否めない。

　なにしろ電気自動車は、「走る巨大バッテリー」同然であり、次世代バッテリーの性能そのものは、電気自動車の性能に直結する。それゆえ、一攫千金を狙う人が多いカリフォルニアや広東では、あたらしい素材を使ったバッテリー・スタートアップが急増しているのが、現在だ。

　今後、モニターのなかだけだった情報空間が現実化する鍵は、バッテリーの進化そのものにかかっているのは間違いないだろうし、人々のライフスタイルを大きく変えていくことにもなるだろう。ちなみに現在、中国の電気自動車の生産量は、それ以外のすべての国の合計を抜いている。

　さて、冒頭にお話ししたドローン・プロジェクトのためのバッテリー輸送は、結果的に日本に渡航および帰国予定の人たちで小分けにして、問題のない範囲の機内手荷物としてバッテリーを運び込むことに至った。違法薬物の密輸を英語で「Drug Smuggling」と言うので、僕はこの計画を「Battery Smuggling」と名付け、作戦を決行。無事に運び込むことに成功し、撮影を終えることができた。

　いよいよ夏も近くなって旅行シーズン到来間近。どなた様もリチウムイオンバッテリーの機内預け入れには、ご注意ください。

４月末に富士山の麓で行われたドローンのパフォーマンス。クリエイティブ・ディレクターは高城剛氏。

プロフィール

高城剛

1964年生まれ。 日大芸術学部在学中に「東京国際ビデオビエンナーレ」グランプリ受賞後、メディアを超えて横断的に活動。総務省情報通信審議会専門委員など公職歴任。2008年より、拠点を欧州へ移し活動。現在、コミュニケーション戦略と次世代テクノロジ―を専門に、創造産業全般にわたって活躍。また、作家として著作多数。2014年Kindleデジタルパブリッシングアワード受賞。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国、米に関税の即時撤回を要求　「対抗措置」宣言
2025.04.03

ビジネス

米フォード、国内で値下げを計画、潤沢な在庫を活用
2025.04.03

ビジネス

日本のインフレ率は2％で持続へ、成長リスクは下方に
2025.04.03

ビジネス

三菱商事、26年3月期に最大1兆円の自社株買い　年
2025.04.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    博士課程の奨学金受給者の約４割が留学生、問題は日…
  • 8
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 9
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 10
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 7
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 8
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 9
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 10
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story