最新記事
AI

アメリカはすでに追い付かれた----「AI大国・中国」の台頭とイノベーションの行方

Emerging Chinese AI

2025年2月12日(水)16時30分
高口康太(ジャーナリスト、千葉大学客員教授)
アメリカはすでに追い付かれた...世界のイノベーションの主力、AI大国・中国の台頭とその背景

現代の科挙といわれる中国の大学入試「高考」に挑む学生たち(2024年6月、重慶市) COSTFOTOーNURPHOTOーREUTERS

<世界を驚かせた「中国産」ディープシーク(DeepSeek)。その原動力は、理系人材の豊富さ、教育熱、そして知的エリートの帰還だ。アメリカが追い出してしまった「イノベーションの源泉」とは?>

中国のAI(人工知能)はアメリカを追い抜いたのか。最新AI「ディープシーク」がもたらしたショックは巨大だ。

米オープンAIが高水準の推論能力を持つAI「o1(オーワン)」を発表したのは昨年9月のこと。今年1月に発表されたディープシークの「R1」は、それとほぼ同等の性能を持つ。


つまり、アメリカのアドバンテージはたった4カ月しかないことになる。

いや、開発・運用コストの安さを考えれば既に追い付かれたのではないか。先端半導体の対中輸出禁止は無駄だったのか。中国AIの台頭を抑止する手段はないのか......。ディープシークをきっかけに多くの議論が交わされている。

中国では「アメリカに目にものを見せてやった」と無邪気に喜ぶ声が多い一方で、ちょっと偏った見方も浮上している。それは「アメリカに留学した中国人を、祖国に残った中国人が打ち破った」というものだ。

オープンAI、メタ、グーグルなど米テック企業を支えているのは中国人エンジニアである。アメリカの外国人留学生のうち、約4分の1が中国人。国別でインドに次ぐ2位となっていることを考えれば、それも当然だ。

清華大学や北京大学など、中国の名門大学の卒業生のうち、成績優秀なエリートは欧米の大学院に進学するのが一般的なコースで、いかに名門大学であろうと、中国に残れば格落ち扱いを受ける。

つまり、中国の視点から見ると、ディープシークの成功は二軍の人材が一軍の留学組を打ち破ったという痛快な物語に見える。

カルチャー
手塚治虫「火の鳥」展 鑑賞チケット5組10名様プレゼント
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ウクライナ、クリミア併合前への国境回帰は非現実的=

ワールド

エジプトとカタール、ガザ停戦維持に向け一層の尽力=

ワールド

金利引き下げるべき、低金利は関税と「連動」=トラン

ワールド

ウクライナとの占領地域交換交渉、「決してしない」と
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ガザ所有
特集:ガザ所有
2025年2月18日号(2/12発売)

和平実現のためトランプがぶち上げた驚愕の「リゾート化」計画が現実に?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だった...スーパーエイジャーに学ぶ「長寿体質」
  • 2
    2025年2月12日は獅子座の満月「スノームーン」...観察方法や特徴を紹介
  • 3
    【徹底解説】米国際開発庁(USAID)とは? 設立背景から削減議論まで、7つの疑問に回答
  • 4
    フェイク動画でUSAIDを攻撃...Xで拡散される「ロシア…
  • 5
    【クイズ】アメリカで「最も危険な都市」はどこ?
  • 6
    iPhoneで初めてポルノアプリが利用可能に...アップル…
  • 7
    暗殺犯オズワルドのハンドラーだったとされるCIA工作…
  • 8
    【クイズ】今日は満月...2月の満月が「スノームーン…
  • 9
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 10
    便秘が「大腸がんリスク」であるとは、実は証明され…
  • 1
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 2
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だった...スーパーエイジャーに学ぶ「長寿体質」
  • 3
    戦場に響き渡る叫び声...「尋問映像」で話題の北朝鮮兵が拘束される衝撃シーン ウクライナ報道機関が公開
  • 4
    Netflixが真面目に宣伝さえすれば...世界一の名作ド…
  • 5
    研究者も驚いた「親のえこひいき」最新研究 兄弟姉…
  • 6
    メーガン妃の最新インスタグラム動画がアメリカで大…
  • 7
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 8
    教職不人気で加速する「教員の学力低下」の深刻度
  • 9
    iPhoneで初めてポルノアプリが利用可能に...アップル…
  • 10
    「だから嫌われる...」メーガンの新番組、公開前から…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 5
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 6
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 7
    失礼すぎる!「1人ディズニー」を楽しむ男性に、女性…
  • 8
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 9
    戦場に「杖をつく兵士」を送り込むロシア軍...負傷兵…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中