最新記事
環境保護

南米の環境保護、アマゾンに集中...砂漠や草原は関心薄く

2024年11月24日（日）11時43分
チリ・アタカマ砂漠

１１月１５日、南米における自然保護活動や気候変動対策資金の提供は、アマゾンの熱帯雨林など象徴的な生物多様性ホットスポットに集中し過ぎており、砂漠や湿地帯、その他の重要な生態系が危険にさらされていると、環境保護活動家や先住民リーダーらが警鐘を鳴らしている。写真はチリ・アタカマ砂漠でサンドボードを楽しむ男性。１０月２９日撮影（２０２４年　ロイター/Ivan Alvarado）

南米における自然保護活動や気候変動対策資金の提供は、アマゾンの熱帯雨林など象徴的な生物多様性ホットスポットに集中し過ぎており、砂漠や湿地帯、その他の重要な生態系が危険にさらされていると、環境保護活動家や先住民リーダーらが警鐘を鳴らしている。

チリのアタカマ砂漠からコロンビアの山岳高原地帯、ブラジルの熱帯湿地帯やサバンナに至る他の生態系にも、もっと関心が払われるべきだという。


　

アタカマ砂漠自然研究所のセシリア・モルガソ所長は、政治家や環境保護活動家でさえ、再生可能エネルギーへの移行が砂漠やサバンナ、草原などの生態系に及ぼす影響に十分な注意を払っていないとし、砂漠に関しては「通常、何の役にも立たないと考えられている」と語る。

チリの銅とリチウム埋蔵量は世界最大で、そのほとんどがアタカマ砂漠にある。しかし、再生可能エネルギーに不可欠なこれら金属の採掘と、風力および太陽光発電所による砂漠への悪影響は強まりつつある。

モルガソ氏は、こうしたプロジェクトは砂漠の生態系を危険にさらすが、「世界的なエネルギー需要を前にして、少数派の人びとがノーと言うのは難しい」と吐露。「問題は、砂漠の生物多様性の豊かさをどう評価するかだ」と話した。

コロンビアで今月開催された国連生物多様性条約第１６回締約国会議（ＣＯＰ１６）では、再生可能エネルギープロジェクトが急増している生態系よりも、アマゾンを中心とする熱帯雨林の保護に重点が置かれた。

エネルギー転換の問題は、アゼルバイジャンの首都バクーで開催中の国連気候変動枠組み条約第２９回締約国会議（ＣＯＰ２９）の主要議題となっている。主催国アゼルバイジャンは、各国に再生可能エネルギーを推進するため、２０３０年までに世界的なエネルギー貯蔵容量を６倍の１５００ギガワットに増やすという誓約への署名を促している。

次のページ無視された生態系
自動車
DEFENDERの日本縦断旅がついに最終章！ 本土最南端へ──歴史と絶景が織りなす5日間
2025.03.14PR
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ＢＨＰ、豪鉄鉱石・石炭部門の分離を検討
2025.04.03

ビジネス

仏産ワイン・蒸留酒、関税で米国販売20％減へ　業界
2025.04.03

ビジネス

米関税政策、世界経済脅かす可能性　豪中銀が警告
2025.04.03

ワールド

日本の関税24％、働き掛け奏功せず　安倍元首相をト
2025.04.03
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約４割が留学生、問題は日…
  • 9
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 10
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中