最新記事
米大統領選

「カマラ・ハリスの足を引っ張る」...メーガン妃が政治に口出しすべきではない理由とは?

Meghan Markle Urged Not To Endorse Kamala Harris

2024年7月29日(月)17時00分
ジャック・ロイストン

メーガン妃と支持の影響

2020年、メーガン妃はアメリカ国民に対して、ミシェル・オバマ元大統領夫人のキャンペーン「When All Women Vote(すべての女性が投票したら)」を支持する呼びかけを行っている。

【批判を受けた動画】「When All Women Vote」にメッセージを贈ったメーガン妃 を見る

このキャンペーンは中立をうたっていたものの、反トランプ層が主なターゲットとされていた。したがって、王室の中立性と評判に影響を与える可能性があるとして、反発を受けた。

のちにヘンリー王子の自叙伝『スペア(Spare)』発売後に夫妻の評判はアメリカで急落。その後の1年半の間に回復していたが、先のコーラム=ジェームズは次のように述べる。


 

「評判の観点から言えば、彼女はしばらく政治に関与しないほうがいいだろう。今年初めのいくつかの世論調査によると、少なくともアメリカでは評判は若干回復していることがわかる。

それは、彼女が物議を醸すようなことをやめたこととにほぼ一致している。王室で幸せではなかったことは百も承知だが、彼女が直面している困難の要因の1つは、少し政治的に見えたことだ。

とても進歩的な政治思想を持つ人物が、王室にもそれを従わせようとした。それが実現しなかったことに不満を抱いているように見えた。それが彼女が非常に人気がない理由の1つだ。

夫の家族に対して戦争を仕掛けているように見えることもよくない。政治的に見えるようなことで、自分の人気を下げる結果となったのだ。彼女がその点に関してアクセルを緩めてからは、人気は少し回復している。メーガン妃について言えば、特定の候補者を支持することは自身のブランドにはまったくメリットがないだろう」

イギリスを拠点とする王室評論家のアフア・ハーガンは、ヘンリー王子とメーガン妃はポジティブなメッセージを発信するだけにとどまり、物議を起こすテーマは避けるべきと本誌に語る。

「夫妻は関与すべきではありません。ただ、論争を助長するだけです。ただただ自分たちの生活を続けて、それを楽しむことに専念すべきです」

20250408issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年4月8日号(4月1日発売)は「引きこもるアメリカ」特集。トランプ外交で見捨てられた欧州。プーチンの全面攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

マスク氏、政権ポストから近く退任も トランプ氏が側

ワールド

ロ・ウクライナ、エネ施設攻撃で相互非難 「米に停戦

ビジネス

テスラ世界販売、第1四半期13%減 マスク氏への反

ワールド

中国共産党政治局員2人の担務交換、「異例」と専門家
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約4割が留学生、問題は日…
  • 9
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 10
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中