最新記事
ドローン

貨物コンテナを蜂の巣のように改造した自爆ドローン発射システムが劣勢を引っ繰り返す

Modified Shipping Container Can Launch Swarm of Kamikaze Drones

2024年6月24日(月)17時49分
ジーザス・メサ

ドイツの防衛企業ラインメタルが開発したコンテナ型ランチャーから自爆ドローン「Hero」が発射されるイラスト(イメージ) RHEINMETALL

<計126個の発射用セルに自爆型ドローンを格納したコンテナ型発射システムをドイツとイスラエルの企業が開発>

ドイツの防衛企業ラインメタルが、イスラエルの徘徊型自爆ドローン「Hero」の新たなコンテナ型発射システムを発表した。徘徊型とは、敵地上空を徘徊して、標的を発見すると突っ込んで破壊する自律型ドローンのことだ。

【動画】ウクライナ女性のパスポートをドローンで確認したウクライナ軍のプロフェッショナルぶり

完成モデルを共有した軍事専門メディア「The War Zone(ザ・ウォー・ゾーン)」によれば、同システムは輸送用コンテナを改造したもので、42個の発射用セルで構成された3つのブロック、つまり計126個の発射用セルを備えている。このような構成にすることで作戦の柔軟性が大幅に向上し、さまざまなドローン用のプラットフォームに対応できるという。

 

このコンテナ型発射システムは、ラインメタルとイスラエルの企業UVisionが提携し、精密誘導兵器の需要の高まりに対応することを目的として開発した。

一台で126発のドローンを格納できるラインメタルのコンテナ型ランチャーは、Hero型徘徊型弾薬と組み合わせることで、戦場に大きな影響を与える可能性をもつ。強力な兵器システムになりうるのだ。比較的小さな部隊が大きな攻撃力をもち、広範な戦場を支配し、移動も容易だ。

ドローンを発射するセルはさらに増やせる可能性もあり、またHero-30、Hero-120やHero-400など特定の作戦ニーズに合わせて設計された異なる機種が同時に搭載できるようになれば、さらに柔軟な攻撃ができる。

中国も同じことを考えたようだ。以下は、48個の発射セルをもった中国軍のコンテナ型発射システムのテストの模様だ。


ニューズウィーク日本版 トランプショック
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年4月22日号(4月15日発売)は「トランプショック」特集。関税発表の直後に90日間の猶予を宣言。世界経済を揺さぶるトランプの真意は?

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ネットフリックス、第2四半期見通し強気 広告付きサ

ビジネス

トランプ氏の保護主義でドル・米国債投資縮小に妥当性

ビジネス

IMF専務理事、米中は公正でルールに基づいた貿易体

ビジネス

トルコ中銀が3.5%利上げ、わずか4カ月で予想外の
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプショック
特集:トランプショック
2025年4月22日号(4/15発売)

大規模関税発表の直後に90日間の猶予を宣言。世界経済を揺さぶるトランプの真意は?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ? 1位は意外にも...!?
  • 2
    【渡航注意】今のアメリカでうっかり捕まれば、裁判もなく中米の監禁センターに送られ、間違いとわかっても帰還は望めない
  • 3
    米経済への悪影響も大きい「トランプ関税」...なぜ、アメリカ国内では批判が盛り上がらないのか?
  • 4
    紅茶をこよなく愛するイギリス人の僕がティーバッグ…
  • 5
    【クイズ】売上高が世界1位の「半導体ベンダー」はど…
  • 6
    ノーベル賞作家のハン・ガン氏が3回読んだ美学者の…
  • 7
    あなたには「この印」ある? 特定の世代は「腕に同じ…
  • 8
    トランプ関税 90日後の世界──不透明な中でも見えてき…
  • 9
    関税を擁護していたくせに...トランプの太鼓持ち・米…
  • 10
    金沢の「尹奉吉記念館」問題を考える
  • 1
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜け毛の予防にも役立つ可能性【最新研究】
  • 2
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止するための戦い...膨れ上がった「腐敗」の実態
  • 3
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ? 1位は意外にも...!?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 6
    あなたには「この印」ある? 特定の世代は「腕に同じ…
  • 7
    パニック発作の原因とは何か?...「あなたは病気では…
  • 8
    中国はアメリカとの貿易戦争に勝てない...理由はトラ…
  • 9
    動揺を見せない習近平...貿易戦争の準備ができている…
  • 10
    「世界で最も嫌われている国」ランキングを発表...日…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 7
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 8
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    「低炭水化物ダイエット」で豆類はNG...体重が増えな…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中