最新記事
イスラエル

対イラン報復、イスラエルに3つの選択肢──核施設攻撃か、重要人物暗殺か、ハイテクで恥をかかせるか

3 Ways Israel Could Respond to Iran

2024年4月16日（火）18時39分
ジャック・デッチ（フォーリン・ポリシー誌記者）

イランは先週末のイスラエルに対する直接攻撃で多くの兵器を使用した。米軍高官によれば、イランはイスラエルに向けて100発以上の弾道ミサイル、30発以上の巡航ミサイル、150機以上の攻撃用ドローンを発射した。

元米中央軍司令部長のマッケンジーによれば、イランはイスラエルを攻撃するのに十分な射程を持つ特殊なミサイルを保管庫から持ち出し、地域戦争に備えた兵器庫のかなりの部分を消耗してしまったという。「イスラエルを攻撃するための弾道ミサイルの大部分は使い果たした」

　

しかし、イランが自国の火力でイスラエルに対抗するためのより重要な課題は、ミサイル発射装置の不足である。マッケンジーによれば、イランはこの種の攻撃を行うためのミサイル発射装置を300基ほどしか保有しておらず、この地域で大規模な攻撃を行うには大きなボトルネックになるという。

反面イランは、ハイテクを駆使したロシア製の防空システムによって、イスラエルの攻撃を阻止する能力を十分に持っている。チャタムハウスのサーブ研究員は、「イランは、イスラエルの第5世代戦闘機には太刀打ちできない」と言う。「しかし、彼らの防空システムはただ事ではない」

今のところは両陣営とも、最悪のシナリオを恐れて手をこまねいているようだ。「500人のイスラエル人を殺し、F-35を爆破し、シナゴーグを攻撃したら、イランはどんな目に遭わされるだろうか」と、マッケンジーは言う。「私には、イスラエルの反応は考えなくてもわかる。イランも先週末の攻撃前、同じことを考えたのだろう」

（翻訳：ガリレオ他）

Foreign Policy logo From Foreign Policy Magazine


＜関連記事＞
「アイアンドーム」では足りなかった。イスラエルの空の守りを完成させた防空ミサイル「アロー3」のすべて

イラン公館空爆で革命防衛隊の最強司令官が死亡、イスラエルの仕業ならヒズボラとの全面戦争に発展も

20250408issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年4月8日号（4月1日発売）は「引きこもるアメリカ」特集。トランプ外交で見捨てられた欧州。プーチンの全面攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

トランプ関税で影響の車両に「輸入手数料」、独ＶＷが
2025.04.03

ワールド

米関税「極めて残念」と石破首相、トランプ大統領に働
2025.04.03

ワールド

情報ＢＯＸ：世界が震撼、トランプ大統領が打ち出した
2025.04.03

ワールド

米国家安全保障担当チーム、「シグナル」に20のグル
2025.04.03
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約４割が留学生、問題は日…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 7
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 8
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 9
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 10
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中