最新記事
タイタン

「偏った報道に違和感...」タイタン号のクルーに「なりそびれた」ジャーナリストの告白

I Was Almost on the Titan

2023年7月27日(木)14時30分
シャレル・コルバーグ(トラベルライター)

230801p64_MTN_01.jpg

筆者は資金不足で乗船を断念 COURTESY SHARAEL KOLBER

参加費調達でつまずく

北大西洋の深海への旅が数カ月後に迫った頃、私は5000ドルの資金か助成金を獲得しようと企業や団体にメールを送ったが、収穫はなかった。私の記事と同等のPR効果を得るのに必要な広告費に比べれば記事のほうがはるかに経済的だ、とオーシャンゲートの広報担当者に訴えてみたが、駄目だった。私の枠は25万ドルを払う参加者に回されることになった。

がっかりした。「一生に1度の記事」を書こうと必死で頑張ったのに。でも同社の考えを変えさせる方法はなかった。金がものをいうのだ。「来年がある」と自分に言い聞かせた。来年も2回のツアーが予定されていることを知っていたからだ。

潜水艇の捜索が始まったときは何とも言えない気持ちだった。こうして愛犬と一緒に自宅のソファで行方不明の潜水艇のニュースを見ているのではなく、私も赤の他人4人と潜水艇の暗く冷たく狭苦しい空間で助かるように祈っていたかもしれない......。実際の結末はもっと悲惨だった。現実とは思えなかった。

偏った報道に違和感

事故の続報を追い続けていて気になったのは、メディアのセンセーショナルな取り上げ方だ。彼らはこれが「観光」ツアーで、タイタン号は既製の部品の寄せ集めだったかのように報じていた。

私は仕事柄、調査と議論を何カ月も重ねて集めた情報を知っていただけに、ショックだった。メディアははるかに大きな構図を非常に狭い視野で伝え、故意に最も不利な情報ばかり取り上げて、視聴者が自分なりの判断を下せるような重要な情報は伝えていなかった。

6月22日木曜日、恐れていた最悪の事態が現実になった──5人のクルーは全員助からなかった。即死で苦しまずに済んだらしいのがせめてもの救いだった。当局の発表がテレビ中継されると夫は泣いて私を抱き締めた。遺族のことを思い、私の心は沈んだ。

私がタイタン号に乗っていたら私の家族はどんな思いをしたことか。私が乳癌を克服したばかりだっただけに、なおさらだ。ほっとすると同時にやましさも感じた。なぜ私ではなかったのか。私はこれで2度、死を免れた。こうして生きているのには、きっと理由があるはずだ。

私が集めた情報によればクルーは素晴らしい人ばかりで、偉業を成し遂げ、ずば抜けた知性を持ち、途方もなく勇敢で、熱い人生を送っていた。

私が死を免れた理由はまだ分からない。私に分かるのは、タイタン号のクルーが人生を精いっぱい生きたこと。彼らは好奇心と情熱にあふれ、恐れたり後悔したりせず、自分が大好きなことをした。私たちも彼らを見習いたい。

20250408issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年4月8日号(4月1日発売)は「引きこもるアメリカ」特集。トランプ外交で見捨てられた欧州。プーチンの全面攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

トランプ関税で実効税率17%に、製造業「広範に混乱

ワールド

「影の船団」に偽造保険証書発行、ノルウェー金融当局

ワールド

焦点:対日「相互関税」24%、EU超えに政府困惑 

ワールド

OPECプラス8カ国、カザフの超過生産巡り協議へ 
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 9
    博士課程の奨学金受給者の約4割が留学生、問題は日…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中