最新記事

ブランド

「性的すぎる」広告批判は海外でも...高級ブランドが、子供を対象にして大炎上

2022年11月27日(日)07時05分
ビニタ・ジェイコブ
子供のファッション

BlackSalmon-iStock

<幼い子どもにボンデージ姿のぬいぐるみを持たせるなどしたバレンシアガの広告写真に、批判の声が殺到。謝罪に追い込まれた>

高級ブランドのバレンシアガが、「性的すぎる」との批判を受けてホリデーキャンペーンのビジュアルを取り下げた。このキャンペーンでは幼い子どもがモデルに起用されているが、彼らにボンデージ姿のテディベアを持たせるなどの広告ビジュアルを制作。「子どもを性の対象にしている」との批判が巻き起こり、謝罪を余儀なくされた。

■【写真】「子どもを性の対象に」と批判されたバレンシアガの広告と、過去の「炎上広告」集

米ABCの朝の情報番組「グッドモーニング・アメリカ」によれば、バレンシアガはインスタグラムのストーリーに声明を投稿。「当社のホリデーキャンペーンで不快な思いをされた方に、心からお詫び申し上げます」と謝罪。「私たちのテディベアバッグの広告ビジュアルに、子どもを起用すべきではありませんでした。全てのプラットフォームから直ちに広告を削除しました」と述べた。

報道によれば、広告に使用されたある写真は、児童の性的虐待画像に関する連邦最高裁の判決文書とみられる書類の上に、バレンシアガのバッグを乗せたショットだった。

ニュースサイト「インサイダー」の報道によれば、バレンシアガは声明の中でさらに、「今回のキャンペーンのビジュアルに不快な文書が映っていたことをお詫びします」と述べ、「いかなる形の児童虐待」も非難すると表明した。

とはいえ、巷にあふれる広告の中でなんとか目立とうとして、炎上してしまったブランドの例はいくつもある。以下に、そのうちの5つを紹介する。

1.ネットフリックス

ネットフリックスも2020年、フランス映画『キューティーズ!』の宣伝ポスターが「子どもを性の対象にしている」という批判を浴びた。エンターテインメント・ウィークリー誌によれば問題のポスターには、子どもたちに露出度の高い衣裳を着せ、挑発的なポーズを取らせた写真が使われていた。

同誌が引用して伝えたところによれば、ネットフリックスは当初、この映画について「腰を激しく振るダンスをするグループに魅かれた11歳の少女アミが、家族の伝統に背いて自分の女性らしさを探究し始める」という説明文を掲載。その後、ポスターについて謝罪を表明し、写真と説明文を差し替えることとなった。

2.スナップチャット

スナップチャットのゲームアプリ「Would You Rather?(どっちを選ぶ?)」は、「リアーナを平手打ち」と「クリス・ブラウンにパンチ」のどちらを選ぶ? と問いかけた広告で猛烈な批判を浴びた。

バニティ・フェア誌によれば、リアーナはこの広告が、ドメスティック・バイオレンス(DV)の被害者を侮辱するものだと非難。これを受けて広告は取りさげられ、運営元スナップの株価は下落。同社は時価総額8億ドルを失った。

【写真を見る】さまざまな批判を受けて「炎上」し、謝罪や撤回に追い込まれた過去の広告たち

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中