最新記事

ブランド

「性的すぎる」広告批判は海外でも...高級ブランドが、子供を対象にして大炎上

2022年11月27日(日)07時05分
ビニタ・ジェイコブ
子供のファッション

BlackSalmon-iStock

<幼い子どもにボンデージ姿のぬいぐるみを持たせるなどしたバレンシアガの広告写真に、批判の声が殺到。謝罪に追い込まれた>

高級ブランドのバレンシアガが、「性的すぎる」との批判を受けてホリデーキャンペーンのビジュアルを取り下げた。このキャンペーンでは幼い子どもがモデルに起用されているが、彼らにボンデージ姿のテディベアを持たせるなどの広告ビジュアルを制作。「子どもを性の対象にしている」との批判が巻き起こり、謝罪を余儀なくされた。

■【写真】「子どもを性の対象に」と批判されたバレンシアガの広告と、過去の「炎上広告」集

米ABCの朝の情報番組「グッドモーニング・アメリカ」によれば、バレンシアガはインスタグラムのストーリーに声明を投稿。「当社のホリデーキャンペーンで不快な思いをされた方に、心からお詫び申し上げます」と謝罪。「私たちのテディベアバッグの広告ビジュアルに、子どもを起用すべきではありませんでした。全てのプラットフォームから直ちに広告を削除しました」と述べた。

報道によれば、広告に使用されたある写真は、児童の性的虐待画像に関する連邦最高裁の判決文書とみられる書類の上に、バレンシアガのバッグを乗せたショットだった。

ニュースサイト「インサイダー」の報道によれば、バレンシアガは声明の中でさらに、「今回のキャンペーンのビジュアルに不快な文書が映っていたことをお詫びします」と述べ、「いかなる形の児童虐待」も非難すると表明した。

とはいえ、巷にあふれる広告の中でなんとか目立とうとして、炎上してしまったブランドの例はいくつもある。以下に、そのうちの5つを紹介する。

1.ネットフリックス

ネットフリックスも2020年、フランス映画『キューティーズ!』の宣伝ポスターが「子どもを性の対象にしている」という批判を浴びた。エンターテインメント・ウィークリー誌によれば問題のポスターには、子どもたちに露出度の高い衣裳を着せ、挑発的なポーズを取らせた写真が使われていた。

同誌が引用して伝えたところによれば、ネットフリックスは当初、この映画について「腰を激しく振るダンスをするグループに魅かれた11歳の少女アミが、家族の伝統に背いて自分の女性らしさを探究し始める」という説明文を掲載。その後、ポスターについて謝罪を表明し、写真と説明文を差し替えることとなった。

2.スナップチャット

スナップチャットのゲームアプリ「Would You Rather?(どっちを選ぶ?)」は、「リアーナを平手打ち」と「クリス・ブラウンにパンチ」のどちらを選ぶ? と問いかけた広告で猛烈な批判を浴びた。

バニティ・フェア誌によれば、リアーナはこの広告が、ドメスティック・バイオレンス(DV)の被害者を侮辱するものだと非難。これを受けて広告は取りさげられ、運営元スナップの株価は下落。同社は時価総額8億ドルを失った。

【写真を見る】さまざまな批判を受けて「炎上」し、謝罪や撤回に追い込まれた過去の広告たち

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米自動車関税、年6000億ドル相当対象 全てのコン

ビジネス

米、石油・ガス輸入は新たな関税から除外=ホワイトハ

ワールド

トランプ米大統領の相互関税、日本は24% 全ての国

ビジネス

米関税強化、新興国社債の36%に「重大な」影響
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約4割が留学生、問題は日…
  • 9
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中