最新記事

宇宙

ほぼ光速のジェット噴流が中性子星の衝突で形成されていた...ハッブル望遠鏡が捉える

2022年11月1日(火)18時48分
青葉やまと

衝突する2つの中性子星のイメージ credit: Elizabeth Wheatley (STScI)

<中性子星同士の大規模な衝突によって生じたジェットを、NASAのハッブル宇宙望遠鏡が捉えた。高密度の連星中性子星が衝突し、膨大な量のエネルギーを放出した......>

中性子星同士の大規模な衝突によって生じたジェットを、NASAのハッブル宇宙望遠鏡が捉えた。NASAの発表によると、その速度は光速の99.97%に達したという。

爆発現象自体は、2017年8月に観測されたものだ。世界各地の天文台や宇宙望遠鏡など計70の観測拠点において、重力波および電磁波がいっせいに検出された。この事象には、重力波イベントGW170817の名称が与えられている。

重力波と電磁波の発生源として、天体の合体イベントが発生したと推定されている。天文現象を検知する手がかりとなる重力波などをメッセージと呼ぶが、この2種のメッセージによって中性子星同士の合体が観測されたのは、今例が初であった。

NASAは、時とともに変化する宇宙の姿を追う「時間領域天文学・マルチメッセンジャー天体物理学」と呼ばれる比較的新しい分野における、「重大なブレイクスルー」であったとしている。

ほぼ光速で宇宙を駆けるジェット噴流

検出から2日後、ハッブル宇宙望遠鏡が爆発源の方向へ向けられ、より詳細な観測が実施された。爆発源から放出されているジェットの速度を算出したところ、光速の99.97%に達していることが判明した。

ハッブルによる観測を追う形で、爆発から75日後および230日後には、アメリカ国立科学財団に協力する複数の電波望遠鏡からVLBIによるデータが収集された。VLBIは超長基線電波干渉法を意味し、100km以上互いに離れた地点にある複数の電波望遠鏡で同時に観測を行うことで、より解像度の高いデータを得る手法だ。

重力波が初めて検出されたのは2017年だったが、ハッブルとVLBIによるデータを統合し、事象の全体像を把握するまでにおよそ5年間を要した。NASAは慎重な分析により、重力波の発生源の位置を天球上に極めて高い精度で特定することに成功したと発表している。

>>■■【動画】ほぼ光速で宇宙を駆けるジェット噴流...ハッブル望遠鏡が捉える


ペアの中性子星同士が衝突

本件で衝突・合体した中性子星とは、巨大な星が超新星爆発を遂げた後に残る天体だ。極めて密度が高く、直径20キロほどのサイズに太陽の質量を上回る物質が詰まっている。

GW170817の衝突では、この中性子星が互いに引力を及ぼしながらペアになったもの(すなわち連星中性子星)が相互に衝突した。衝突により、超新星爆発並みのエネルギーが宇宙空間に放出されたと考えられている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中