最新記事

ウクライナ情勢

ウクライナ避難民の子どもたちにも春 異国の地で入学、新たな日々がスタート

2022年3月28日(月)17時30分
独ドュッセルドルフの小学校が用意した入学前の準備クラスに通うウクライナからの難民の子供たち

写真は18日、独ドュッセルドルフの小学校が用意した入学前の準備クラスに通うウクライナからの難民の子供たち(2022年 ロイター/Thilo Schmuelgen)

アイルランドの首都ダブリンが「セントパトリックデー」の祝日でにぎわった先週──。酒盛りをする人々に交じり、ほほにウクライナ国旗をペイントした小さなおさげの少女が立っていた。大きすぎる緑色の帽子は、今度入った学校からの贈り物だ。

8歳のバルバラ・コスロフスカさんは、ウクライナを逃れた150万人余りの子どもの1人。1カ月前に始まった戦争は、第2次世界大戦以降で最も急拡大する難民危機を欧州にもたらした。

アイルランドからポーランドに至るまで、各国はクラスの拡大、ウクライナ人教師の登録手続き迅速化、授業内容の翻訳、オンライン授業の提供など、祖国を離れた児童が教育の機会を失わないための取り組みを進めている。

バルバラさんと弟のプラトン君(5歳)、いとこのイワン君(9歳)、イゴール君(7歳)の4人は、ウクライナの首都キエフから長旅を経てアイルランドに到着。その数日後には新しい小学校に通い始めた。

バルバラさんの英語はほんの片言だが、それでも満面の笑顔で堂々とトムソンロイターのオンライン取材に答え、新しい生活について話してくれた。

「女の子全員が私と友達になりたがってくれる。みんなが助けてくれる。プレゼントもいっぱいもらった」。画面越しに掲げて見せるのは、星模様の新しい青いスクールバッグ。校長先生からの贈り物だという。

国連児童基金(ユニセフ)によると、欧州諸国はウクライナ難民の子どもたちを到着後3カ月以内に学校に受け入れると約束している。

ただでさえ少ない予算やクラス規模の大きさ、コロナ禍の影響と格闘している各国の教育制度にとって、難民の受け入れは大がかりな取り組みだ。言語や心理面で専門的な支援を必要とする難民の子どもも多い。

ユニセフは、子どもを素早く学校に復帰させることは、子どもたち自身の成長だけでなく、ウクライナの将来にとっても非常に重要だと指摘する。

ユニセフの広報担当、ジョー・イングリッシュ氏は「学校は短期的には、トラウマを乗り越えるための支えと安定、組織を子どもたちに提供する。長期的には、紛争が終わった時に故郷を建て直すのに必要な知識とスキルを授ける」と説明した。

大きな連帯

ユニセフによると、これまでに360万人余りのウクライナ人が国を脱出しており、うち約半分が子どもだ。ポーランド、ルーマニア、モルドバ、ハンガリーの4カ国に逃れた難民が最も多い。

アイルランドは、ロシアがウクライナに侵攻した2月24日の直後にウクライナ人について査証(ビザ)を免除した。アイルランドに住むウクライナ人は最近まで約5000人だったが、今では倍以上に増えた。

アイルランドは難民の子どもを支えるため、ウクライナ人教師の受け入れを優先している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 8
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 9
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必…
  • 10
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 4
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 9
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 10
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 10
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中