最新記事

ウクライナ情勢

ウクライナ避難民の子どもたちにも春 異国の地で入学、新たな日々がスタート

2022年3月28日(月)17時30分
独ドュッセルドルフの小学校が用意した入学前の準備クラスに通うウクライナからの難民の子供たち

写真は18日、独ドュッセルドルフの小学校が用意した入学前の準備クラスに通うウクライナからの難民の子供たち(2022年 ロイター/Thilo Schmuelgen)

アイルランドの首都ダブリンが「セントパトリックデー」の祝日でにぎわった先週──。酒盛りをする人々に交じり、ほほにウクライナ国旗をペイントした小さなおさげの少女が立っていた。大きすぎる緑色の帽子は、今度入った学校からの贈り物だ。

8歳のバルバラ・コスロフスカさんは、ウクライナを逃れた150万人余りの子どもの1人。1カ月前に始まった戦争は、第2次世界大戦以降で最も急拡大する難民危機を欧州にもたらした。

アイルランドからポーランドに至るまで、各国はクラスの拡大、ウクライナ人教師の登録手続き迅速化、授業内容の翻訳、オンライン授業の提供など、祖国を離れた児童が教育の機会を失わないための取り組みを進めている。

バルバラさんと弟のプラトン君(5歳)、いとこのイワン君(9歳)、イゴール君(7歳)の4人は、ウクライナの首都キエフから長旅を経てアイルランドに到着。その数日後には新しい小学校に通い始めた。

バルバラさんの英語はほんの片言だが、それでも満面の笑顔で堂々とトムソンロイターのオンライン取材に答え、新しい生活について話してくれた。

「女の子全員が私と友達になりたがってくれる。みんなが助けてくれる。プレゼントもいっぱいもらった」。画面越しに掲げて見せるのは、星模様の新しい青いスクールバッグ。校長先生からの贈り物だという。

国連児童基金(ユニセフ)によると、欧州諸国はウクライナ難民の子どもたちを到着後3カ月以内に学校に受け入れると約束している。

ただでさえ少ない予算やクラス規模の大きさ、コロナ禍の影響と格闘している各国の教育制度にとって、難民の受け入れは大がかりな取り組みだ。言語や心理面で専門的な支援を必要とする難民の子どもも多い。

ユニセフは、子どもを素早く学校に復帰させることは、子どもたち自身の成長だけでなく、ウクライナの将来にとっても非常に重要だと指摘する。

ユニセフの広報担当、ジョー・イングリッシュ氏は「学校は短期的には、トラウマを乗り越えるための支えと安定、組織を子どもたちに提供する。長期的には、紛争が終わった時に故郷を建て直すのに必要な知識とスキルを授ける」と説明した。

大きな連帯

ユニセフによると、これまでに360万人余りのウクライナ人が国を脱出しており、うち約半分が子どもだ。ポーランド、ルーマニア、モルドバ、ハンガリーの4カ国に逃れた難民が最も多い。

アイルランドは、ロシアがウクライナに侵攻した2月24日の直後にウクライナ人について査証(ビザ)を免除した。アイルランドに住むウクライナ人は最近まで約5000人だったが、今では倍以上に増えた。

アイルランドは難民の子どもを支えるため、ウクライナ人教師の受け入れを優先している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米政権、相互関税を前に貿易障壁報告書を公表

ワールド

豪中銀、政策金利据え置き 米関税の影響懸念

ワールド

米大使館、取引先にDEI禁止順守を指示 スペインな

ワールド

トランプ米政権、ハーバード大への助成・契約90億ド
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 5
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 9
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中