最新記事

海外ノンフィクションの世界

看護・介護や肉体労働はいつまで頭脳労働より低評価なのか 大卒者の3分の1は大卒者向けでない仕事に就く

2022年3月30日(水)18時15分
外村次郎 ※編集・企画:トランネット

Plyushkin-iStock.

<「頭」の割合が増え、「手」と「心」が減った現代社会を、気鋭のイギリス人ジャーナリストが分析。頭脳労働を高く評価する「偏った能力主義」は大きな弊害をもたらしているが、将来には希望もあるという>

EU離脱をめぐるイギリスの国民投票やアメリカの大統領選において、社会の分断が明らかになったのは記憶に新しい。そうした分断の背景には、何があるのか。

それは、偏った能力主義や評価の不平等だ――。

イギリスの総合評論誌『プロスペクト』の共同創刊編集者であり、ジャーナリストのデイヴィッド・グッドハートは、新著『頭手心(あたま・て・こころ)――偏った能力主義への挑戦と必要不可欠な仕事の未来』(筆者訳、実業之日本社)の中でそう指摘する。

学校や、職場や、政治において、人の評価はどうあるべきだろうか。確かに能力にもとづく評価が望ましいかもしれない。だが、認知能力だけで評価し、それ以外の力(共感力や想像力など)を軽視したら、社会は正しく機能するだろうか。

偏った能力主義は社会に歪みを引き起こしてはいないか。「頭」(=頭脳労働)と比較すると、「手」(=肉体労働や手仕事)や「心」(=看護や介護などのケア労働)への評価はあまりにも低くないだろうか。

20世紀以降、社会が専門家への依存を高めたことで、相対的に「頭」の割合は増え、「手」や「心」は減った。個人の功績に高い価値を置く社会は、看護・介護の仕事を軽視し、弱体化させた。

人々の職業観も変わった。かつては「日々の糧(かて)を稼ぐ」ことが働く目的だったが、徐々に仕事を自己実現の手段と捉える人とそうでない人に分かれていった。

専門職が増え続ける前提は崩れ、AIの影響も押し寄せる

影響は教育にも及んだ。1970年代には認知能力で人を選抜し、高等教育に進ませることが富裕国の教育の主な目的となる。やがて、「手」の経済が凋落して「頭」を基本とする知識経済に移行すると、学歴は認知能力の功績と捉えられる。

さらに、グローバルな商取引やコンピュータ技術が登場することで仕事の二極化が進み、中程度の技能を要する仕事は減少した。そして、「大卒者を増やす」風潮は所得と地位の幅広い分配を困難にした。

だが、高等教育が個人や経済に恩恵をもたらすという理屈は今や通用しない。専門職が増え続けるという前提は崩れ、ロボットやAI(人工知能)の影響で知識労働は減少すると予測されている。現に大卒者の約3分の1が大卒者向けではない仕事に就いている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米

ワールド

アングル:バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 7
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 8
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中