最新記事

隔離

キャセイ航空パイロットが苦しむ、年最大150日の隔離生活 日光ない「独房」も

2021年12月15日(水)19時03分
青葉やまと

キャセイ航空のパイロットは、世界でも最も厳しい隔離体制の環境で働くことに疲れ果てているという......  REUTERS/Tyrone Siu

<入国のたび3週間の隔離を迫られ、国際線乗務員たちの精神は限界に>

かつて花形の職業であったパイロットだが、コロナ禍で状況は変貌している。香港の代表的なキャリアであるキャセイ航空のパイロットたちは、年間最大150日間におよぶ孤独な隔離生活を送り、その一部を日の光も差さず運動もできない独居房のような部屋で過ごす。新型コロナに伴う措置だが、隔離対象者たちの精神は限界に近い。

CNNは、キャセイのパイロットたちが「世界でも最も厳しい隔離体制に数えられる環境で働くことに疲れ果て、気分がふさぎ込んでおり、一部の人々は限界に達しつつある」と報じる。

従業員のあいだでフラストレーションは蓄積する一方であり、同社は職場の士気の低下と離職者の急増に直面している。あるパイロットはCNNに対し、「士気は完全に失われた。完全にだ」「皆が怒っている」と憤りを隠さない。キャセイはすでに昨年10月、ほぼすべての従業員を対象に、最大58%に相当する賃金カットを実施している。

クルーたちを追い込んでいる根本的な要因は、香港が敷く厳しい入国管理だ。

秘策「クローズド・ループ」を打ち出すが......

香港政府は中国本土と足並みを揃える形で、 ゼロコロナ政策を基本にした厳格な水際対策を実施している。こうしたなかキャセイは国際線のフライトを維持すべく、クローズド・ループと呼ばれる運用方法を打ち出した。

ループに志願したパイロットは、アメリカやイギリス、インドなど、数十の高リスク国へのフライトに従事する。ループは数週間続き、この間、クルーたちは到着先の国でホテルから出ることを許されない。また、香港に戻るたびに2週間のホテル隔離生活に入る。こうして海外と香港との往復を数週間繰り返し、さらにループを終えた際には、自宅でおよそ3週間の隔離に入る。

ループへの志願は任意だが、参加しない場合は他路線あるいは貨物便の担当へ振り替えられるか、場合によってはまったく乗務の機会がないこともあり得る。ループに応じた乗務員のなかには、一度ループを経験したことで精神的に参ってしまい、二度目以降を辞退する者も多い。プログラムへの志願者は総じて足りず、キャセイは一部海外路線の減便に追い込まれている。

24時間を超える乗務後、空港で数時間の検査

メンタルへの負担は甚大だ。英BBCはパイロットの声として、厳格な隔離ルールが「メンタルヘルスに影響を与え、私生活にも負担を生じている」との訴えを取り上げている。

ある匿名のパイロットは、「(クルーたちは)25時間以上も飛行機に乗務しており、遅れが出れば30時間近くになることも珍しくありません」と述べている。過酷な勤務を終えると、その後さらに検査のため、4時間ほど空港の硬い椅子の上に留め置かれることになる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中