最新記事

スターリンク

イーロン・マスクのスペースX、宇宙で毎週1600件のニアミス事故

2021年8月25日(水)19時00分
青葉やまと

将来は近接の大半にスペースXが関与か

近い将来、問題はさらに悪化する公算が高い。スペースXは第1世代として1万2000基、第2世代も含めると約3万基によるネットワークを想定しており、現時点での数はその6%に過ぎない。事態を報じる英デイリー・メール紙は、第1世代の配備が完了すれば、近接インシデントの9割がスペースX関連となるとの試算を報じている。

宇宙開発の進展に伴い、宇宙ごみはすでに深刻な問題となっている。アメリカの宇宙監視ネットワークはレーダーと光学によって軌道上の衛星とデブリを追跡しているが、監視対象は10センチ角以上の物体だけで3万個に及ぶ。小規模なものも含めると、50万個のデブリが現在地球を周回している。

あまりの数に、専門企業による追跡も限界に達しつつある。宇宙空間の交通管制サービスを提供する米ケイハーン・スペース社のシーマック・ヘザーCEOは、米宇宙情報サイトの『Space.com』に対し、「この問題はまさに制御不能の域に達しつつあります」と懸念を示している。

Space Debris-ESA


過去には深刻な事故も

ひとたび衛星の衝突事故が起きれば大量の宇宙ごみを撒き散らし、他の衛星に深刻なダメージを与えかねない。広大な宇宙空間での衝突はあり得ないようにさえ思えるが、大規模な事故は実際に起きている。

2009年には米イリジウム・コミュニケーションズ社のコンステレーション衛星とロシアの軍事衛星が衝突し、史上最悪のインシデントとしてのちに知られることとなった。高度約800キロで衝突した2基は大きな破片だけで1000個以上を撒き散らし、その後も同エリアを通過する他の衛星に損傷を与えている。これとは別に、今年3月には中国の雲海1号02星が突如崩壊したが、原因はスペースデブリとの衝突であったことが今月に入って判明している。

スペースXとしても予防策に無関心なわけではない。同社はスターリンク衛星の電源と推進システムを多重化し、安全性を確保していると説明している。緊急時にはスターリンク側での回避操作も可能であろう。

しかし、ケイハーン社のヘザーCEOは、一般的に回避操作は衛星の貴重な推進剤を消費することから、頻繁に行うことはできないと指摘する。衛星の位置測量システムには誤差があるため、衝突の警告はある程度の余裕をもって発せられる。オペレーターは衝突の危険度と人的リソースの状況、そして推進剤の消費を天秤にかけ、実際には回避操作を行わないという判断を下すことも多々ある。

格安かつ高速ネット環境を標榜するスターリンクだが、大量の衛星投入によって事故のリスクは着実に増大している。その代償は将来、同社にとって想定外に高くつくかもしれない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

訂正-台湾、米関税対応で27億米ドルの支援策 貿易

ビジネス

米雇用統計、3月雇用者数22.8万人増で予想大幅に

ビジネス

中国が報復措置、全ての米国製品に34%の追加関税 

ビジネス

世界食料価格、3月前年比+6.9% 植物油が大幅上
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ひとりで海にいた犬...首輪に書かれた「ひと言」に世界が感動
  • 2
    5万年以上も前の人類最古の「物語の絵」...何が描かれていた?
  • 3
    「最後の1杯」は何時までならOKか?...コーヒーと睡眠の「正しい関係」【最新研究】
  • 4
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 5
    【クイズ】日本の輸出品で2番目に多いものは何?
  • 6
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 7
    得意げに発表した相互関税はトランプのオウンゴール…
  • 8
    テスラが陥った深刻な販売不振...積極プロモも空振り…
  • 9
    大使館にも門前払いされ、一時は物乞いに...ロシア軍…
  • 10
    「ネイティブ並み」は目指す必要なし? グローバル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 9
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 7
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 8
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中