最新記事

テロリスクは高まるか

タリバンの思想は農村では「当たり前」? カブール市民が震え上がる「恐怖政権」の正体

THE MYSTERY OF TALIBAN RULE

2021年8月31日(火)17時50分
貫洞欣寛(ジャーナリスト)

タリバンには、2つの思想的基盤がある。復古的なイスラム解釈と、タリバンの大勢を占めるパシュトゥン人の伝統的な価値観だ。パシュトゥン人とは、多民族・多宗教国家のアフガニスタンで人口の4割強を占める民族であり、同国では東部に多い。

19世紀末に大英帝国が民族分布を無視してアフガニスタンとパキスタンの間に境界線を引いたため、パキスタン西部にもパシュトゥン人地域が広がる。住民だけでなくタリバンのような勢力も、簡単に国境を越え行き来してきた。

アフガニスタンの農村社会では、男性優位の家父長制的な秩序が続いてきた。政府の力は地方まで届かず警察や行政が頼りにならない。人々をつなぐのは地縁、血縁、そして部族の輪だ。もめ事が起これば、部族長や村の長老ら男性陣が話し合う。

女性の役割は、家事と子育てに専念すること。自由恋愛などもってのほか。部外者を容易には信用せず、自衛意識が高い。一方、「客人」と一度認めれば、とことん大切にする義理堅さもある。

平たくまとめれば、こういうことになる。「女子供は家にいろ。結婚は家と家の問題だから相手は親が決める。何か起これば男衆と若衆が村を守る。物事は男衆の寄り合いで決める。客人は客間に通してもてなす。ただし台所には入れない」。私には、かつての日本の農村社会の価値観と大きな違いはないと思える。

そこに、復古的なイスラム解釈というもう1つの思想的な流れがある。

神の啓示が預言者ムハンマドに下ったのは7世紀。その後、各種の解釈や類推が積み上がり、多様な学派が生まれた。これらを離れ、教えを文字どおり受け止めて再現することを「シャリーアが支配するイスラム社会の実現」と考える流れだ。サウジアラビアなどで力を持ってきた。

79年のソ連軍のアフガニスタン侵攻以降、サウジアラビアはパキスタンやアフガニスタンへの支援を強化。難民キャンプなどに私立のマドラサがつくられ、そこにサウジアラビアなどからの資金と共に復古的なイスラム解釈が入った。

タリバンの創始者オマルは、世俗政府の打倒と既存の国境を超えた汎イスラム主義を訴えたパレスチナ出身のイスラム思想家アブドゥラ・アザム(1941〜1989)の影響を受けている。アザムはサウジアラビアの大学で教鞭を執り、ウサマ・ビンラディンの「師」となったことで知られる。

そしてタリバンは、母国サウジアラビアを追われたビンラディンを「客人」として受け入れた。客人ビンラディンは、タリバンの保護下で01年の米同時多発テロを計画した。さらに、隣国アフガニスタンに自国の影響下にある政権をつくりたいと考えるパキスタン情報機関も、タリバンを陰に陽に支援した。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

原油先物、週間で4カ月半ぶり下落率に トランプ関税

ビジネス

クシュタール、米当局の買収承認得るための道筋をセブ

ビジネス

アングル:全米で広がる反マスク行動 「#テスラたた

ワールド

トルコ中銀が2.5%利下げ、インフレ鈍化で 先行き
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは?
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇? 年…
  • 5
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 6
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中