最新記事

東京五輪

「メダル1位はアメリカ!?」中国で非難続出

China Irked by U.S. Medal Table Ranking as Country Leads in Golds

2021年8月5日(木)17時35分
ジョン・フェン、ロブ・ミント
東京五輪、中国の管晨辰、唐茜靖、アメリカのシモーネ・バイルズ

体操女子種目別平均台では中国の唐茜靖が銀、管晨辰が金、アメリカのシモーネ・バイルズが銅メダルを獲得(左から、8月3日) Danielle Parhizkaran-USA TODAY Sports

<東京五輪でのメダルの「数え方」をめぐり、米中「場外戦」が勃発している>

東京オリンピックが終盤に差し掛かるなか、何かにつけて張り合うアメリカと中国もメダルラッシュに沸いている。こうしたなか、中国ではファンやコメンテーターがSNS上で、アメリカのメダルの「数え方」に文句をつけている。

米メディアはメダルの獲得総数で国別のランキングを報じているため、中国はアメリカよりも5つ多くの金メダルを獲得しているのに「2位」とされているからだ(日本時間8月5日16時15分現在、以下同)。

アメリカのランキング方式では、国別メダル獲得数はアメリカが1位で計85個。2位が中国の71個、3位がロシア・オリンピック委員会の55個だ。

この数え方に中国などの五輪ウォッチャーたちが不満を抱いており、SNSでは、米メディアによる悪意に基づく偏向報道だと非難する声が上がっている。

8月3日には、体操女子種目別平均台で中国の管晨辰と唐茜靖がアメリカのシモーネ・バイルズに競り勝ち、金と銀を獲得(バイルズは銅メダル)。これを受けて、ネット上の不満の声はさらに高まった。

金メダル獲得数では、中国が現在32個でトップ。2位がアメリカの27個で、3位が開催国である日本の21個だ。

アメリカが異例、「金メダル獲得数」が世界標準

アメリカのメダル獲得数表は世界のほかの国・地域と比べて異例なだけでなく、IOC(国際オリンピック委員会)の方式とも異なる。IOCのメダル獲得数表は、金メダルの獲得数を基にランキングを作成しているが、獲得総数順に並べ替えることもできるようになっている。

統計調査会社スタティスタが作成した下図では、2021年8月4日時点の東京オリンピックの国別メダル獲得数(獲得総数、メダル別獲得数)がひと目で分かる。

webSports-20210805-chart.png

獲得総数による数え方を用いているのは、アメリカのメディアだけではない(メディアではNBC、ヤフー・スポーツ、ワシントン・ポストなど多数が採用)。米オリンピック・パラリンピック委員会も、メダルの獲得総数を基準にした数え方を用いている。

一方でイギリスのオリンピック委員会は、IOC方式を採用している。

ウェブサイトに両方式の獲得数表を掲載しているニューヨーク・タイムズは、この問題について次のように記している。

「8月4日の午前7時30分(米東部時間)現在、金メダルの獲得数を基準にしたオリンピックの公式メダル獲得数表では、中国がトップだ。世界の多くの国はこの数え方を採用しており、銀メダルと銅メダルの獲得数については、金メダル獲得数が同じ国を区分するためのみに使っている」

「メダル獲得総数を基準にしたもう一つの数え方では、現時点でアメリカがトップだ。ニューヨーク・タイムズを含むアメリカの報道機関は、この数え方を用いることが多い」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中