最新記事

東京五輪

「メダル1位はアメリカ!?」中国で非難続出

China Irked by U.S. Medal Table Ranking as Country Leads in Golds

2021年8月5日(木)17時35分
ジョン・フェン、ロブ・ミント

五輪のメダル数の「数え方」をめぐる議論は、今に始まったことではない。この問題についてIOCの公式なポリシーはないが、アメリカを除く世界のほぼ全ての国・地域では「金メダル獲得数を優先」する方式が採用されている。

獲得総数を優先するアメリカの数え方には長い歴史があり、2008年の北京オリンピック以前からこの方式が使われているが、問題視されるようになったのはその北京大会からだった。

北京大会で、中国は金メダル48個を含む計100個のメダルを獲得。アメリカは金メダル36個を含む計112個のメダルを獲得した。

開催国の中国と世界の他の国々が「中国がトップ」と認める一方で、米メディアがメダル獲得数表でアメリカを1位にしたことが物議を醸し、「アメリカはオリンピックのメダル獲得数での敗北を認めようとしない」「アメリカがメダル獲得数表を印象操作」などと報じられた。

とはいえ、メダルの獲得総数を優先しているのは、実はアメリカだけではない。

ロシアもこの数え方を好んでおり、2004年のアテネ大会では、メダル獲得数表で自国を中国よりも上の2位と報じた(金メダル獲得数では中国が2位、ロシアが3位)。

ロシア・オリンピック委員会の広報担当者が2008年に、獲得総数ではなく金メダルの数で国別のランキングを決める方法は「愚かな考え」だと発言したこともある。

ただし、現在はロシアの複数のメディアが金メダル獲得数を優先する数え方を採用しており、東京大会でのロシア選手たちのランキングを6位としている(獲得総数では3位となるのだが......)。

アスリートにとっても、メダルの色の違いは大きい

数え方そのものより現実的な懸念は、金銭的な問題だ。多くの国は、オリンピックで金メダルを獲得できる見込みのあるスポーツに、優先的に資金拠出を行っている。

東京大会での「勝者」が誰なのかについて、中国とアメリカの見解は異なるかもしれない。ただいずれにしても、真の「敗者」は、メダル獲得の見込みが「金」ではなく銀や銅の場合に金銭的な支援を得られないかもしれない、ほかの国々のアスリートだろう。

個々のアスリートにとっても、メダルの色の違いは大きいのだ。

中国はこれまでに東京オリンピックで金メダル32個、銀メダル23個と銅メダル16個を獲得している。金メダルの獲得数は、自国開催だった2008年の北京大会を除けば最多となるかもしれない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

高度の緊張、民間信用部門で流動性逼迫のリスクと伊中

ワールド

ロシア、ガソリン輸出を7月末まで禁止 国内供給を優

ワールド

ロシアの核ミサイル部隊、シベリアで演習実施

ワールド

インドネシア、株式市場改革が完了 MSCIの指摘に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中