最新記事

アジア

オーウェル的世界よりミャンマーの未来に投資しよう、「人間の尊厳」を原点に

2021年4月23日(金)17時56分
永井浩(日刊ベリタ)
国軍に抗議し、犠牲となった市民を悼む在日ミャンマー人たち(4月18日、東京・増上寺)

国軍に抗議し、犠牲となった市民を悼む在日ミャンマー人たち(4月18日、東京・増上寺) Androniki Christodoulou-REUTERS

<独裁者の国軍か命を賭して抵抗する国民か、いつまでも旗幟を鮮明にしようとしない日本外交の破綻ぶりは、諸外国やミャンマー国民の目にも明らかになりつつある>

4月13日から1週間のミャンマー正月を祝う今年の「ティンジャン」は、2月の国軍クーデター後の「オーウェル的世界」の再来によって例年のにぎわいが影をひそめた。オーウェル的世界とは、ビッグブラザーを頂点とする監視体制下で人間の自由が窒息させられていくディストピア国家を描いた、英国の作家ジョージ・オーウェルの名作『1984年』になぞらえたもので、アウンサンスーチー氏も自国の軍政によくこの表現をつかっている。またオーウェルのこの晩年の傑作の原点は、大英帝国の植民地ビルマ(ミャンマー)での彼の若き日の体験にあるといわれる。百年前にアジアの熱帯の地で彼が目撃したことをふまえた珠玉の短編『象を撃つ』とともに、現在この国で起きていることと、ビッグブラザーと関係の深い日本のすがたを見つめてみたい。(永井浩)

支配する者がまず腐敗していく

ジョージ・オーウェル(本名エリック・ブレア)は、名門パブリックスクール、イートン校を卒業後、卒業生の多くが進むオックスフォードやケンブリッジのエリートの道ではなく、大英帝国のビルマ植民地支配の末端を担う警察官となった。1922年、19歳のときである。彼は27年に英国に帰国するまで、ビルマ各地で勤務した。『象を撃つ』は以下のようなあらすじである。

私はある日、勤務先のモールメインで、象が暴れだし住民を踏み殺しているという通報を受け、最新式のドイツ製ライフルを手に現場に急行する。途中で象に踏み殺された苦力(クーリー)の死体を見るが、現場に着くと、象はもう落ち着いて草をはんでいる。ビルマでは象は、労役用の巨大で高価な機械のようなものだから、これは撃つべきではないと私は思う。

だが、ふとふりむくと、「黄色い顔」の群衆が私が象を撃つものと期待して集まっていることに気づく。彼らの目は、手品を始めようとする奇術師でも見ているようだった。私はそのとき、結局象を撃たないわけにはいかないなと悟り、銃の引き金を引く。象は地響きをたてて倒れた。

東洋における白人の支配の空しさ、虚ろさを私が最初に理解したのは、まさにこの瞬間だった。銃を手にして武器を持たぬ原住民群衆の前に立つ白人の私は、まるで劇の主役のようだった。しかし現実には、今ここで何もせず引き上げると、黄色い顔たちに笑われるのではないか、だから彼らに馬鹿にされまいとして引き金を引き、殺す必要のない象を撃った。「旦那(サヒブ)は旦那らしく動かなくてはならぬ」と。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米国との建設的な対話に全面的にコミット=ゼレンスキ

ワールド

米、ロシアが和平合意ならエネルギー部門への制裁緩和

ワールド

トランプ米政権、コロンビア大への助成金を中止 反ユ

ワールド

ミャンマー軍事政権、2025年12月―26年1月に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」?
  • 2
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題に...「まさに庶民のマーサ・スチュアート!」
  • 3
    「これがロシア人への復讐だ...」ウクライナ軍がHIMARS攻撃で訓練中の兵士を「一掃」する衝撃映像を公開
  • 4
    同盟国にも牙を剥くトランプ大統領が日本には甘い4つ…
  • 5
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 6
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 7
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 8
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 9
    ラオスで熱気球が「着陸に失敗」して木に衝突...絶望…
  • 10
    【クイズ】ウランよりも安全...次世代原子炉に期待の…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」?
  • 3
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題…
  • 8
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 9
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 10
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 10
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中