最新記事

ビットコイン

ビットコインに「600万円の価値」があると米大手企業が認める理由とは

2021年3月17日(水)11時51分
千野剛司(クラーケン・ジャパン代表)

新規のビットコインは、ブロックチェーン上での取引を承認する「マイナー」と呼ばれる人たちに対する報酬として市場に供給される。4年に1度、マイナーに対する報酬が半減される半減期という一大イベントがあり、段階的に新規のビットコイン供給量が少なくなる仕組みになっている。1ブロック承認するごとにもらえる報酬は50BTCから始まり、3回の半減期を経て、現在は6.25BTCとなっている。

こうしたビットコインの供給量の上限と新たな供給量の関係に注目した分析は、「ストック・フロー(S2F)」と呼ばれ、ツイッターアカウント名「PlanB」によって提唱された。

ストック・フロー率は、 ビットコインの総供給量(ストック)と新たな供給量(フロー)を基に算出される。高ければ高いほど、分析対象のコモディティの希少性が増して価値が高まることを意味する。


ストック・フロー率=ストック/フロー

例えば、ストック・フロー率が60である場合、現在見られる新規供給量のペースで総供給量に到達するために60年かかることを意味する。ストック・フロー率が高ければ高いほど希少性が高いことを意味する。

現在、コモディティの中で一番ストック・フロー率が高いのは金(63.48)だが、2020年5月の半減期後、ビットコイン(27.97→55.94に上昇)がその水準に迫っている。

2020年5月の半減期前後のビットコインおよび他の資産のストック・フロー率

chino_stockflow.png


ストック・フロー率にビットコイン 価格の推移を重ね合わせると、両者の動きがほぼ同じであることが分かる。

ストック・フロー率(黒線)、ビットコイン価格(色のついた上の線)

chino_sfprice.png


このようにストック・フローから見ると、現在のビットコインの6万ドルという価格は「正当化」されるようだ。ちなみにストック・フローによると、ビットコインの価格は2022年には10万ドルに到達する。

■実用性
金や銀、銅、原油、小麦などの商品は希少性だけでなく実用性があるからこそ本源的な価値がある。そして、ビットコインには実用性がないから本源的な価値がないという見方がある。金の熱狂的な投資家であるピーター・シフ氏は、かつて以下のようにビットコインを批判した。

「ビットコインを使っても何もすることはできない。あなたが欲しい他の何かとトレードする以外はね。だから、本質的にビットコイン自体には価値がない」

しかし、以下の3つの観点で考えるとビットコインにも実用性があると考えられる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米オラクルのシステムにハッカー侵入、認証情報が盗難

ビジネス

米関税政策、世界経済脅かす可能性=豪中銀金融安定報

ワールド

トランプ氏が相互関税発表、日本は24% 全ての国に

ビジネス

米、中国・香港からの小口輸入品免税を5月2日廃止=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約4割が留学生、問題は日…
  • 9
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 10
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中