最新記事

ISSUES 2021

特効薬なき対コロナ戦争、世界は中国の「覚悟」に学ぶべき

THERE WILL BE NO QUICK COVID FIX

2020年12月22日(火)15時45分
ウィリアム・ヘーゼルタイン(感染症専門医、バイオ技術起業家)

YULIA SHAIHUDINOVA-MOMENT/GETTY IMAGES

<2021年末までに、大流行を収束させるワクチンや治療薬が開発される可能性は低い。中国政府は初期対応で重大なミスも犯したが、世界に正しい警告もした。2021年に生かすべき教訓とは──。特集「ISSUES 2021」より>

新型コロナウイルスという強烈な嵐が地球上に吹き荒れた年、それが2020年だった。新型コロナはまずアジアに打撃を与え、その後まるで悲しみの津波のようにヨーロッパと南北アメリカに押し寄せた。
20201229_20210105issue_cover200.jpg
1月に世界で100人を超えた死者は、2月には1000人、3月に1万人、4月に10万人、9月には100万人を突破した。犠牲者が増え続けるなかで誰もが思ったのは、この流行はいつになったら終わるのかということだった。

いま多くの人が、新型コロナの大流行は2021年のどこかの時点で終わると思い込んでいる。だが残念ながら、その希望には根拠がない。

感染症の抑制には4つの条件が必要だ。政府の指導力、ガバナンス(統治)、社会の連帯、医療戦略である。大半の国が最初の3つでつまずいたことを考えれば、コロナは2021年も私たちを悩ませ続ける。

北半球では冬の到来とともに感染が急拡大している。とりわけ秋のうちに感染率が急上昇していたヨーロッパと北アメリカでは、死者が急増するだろう。北半球で寒さが緩む頃には南米で気温が下がり、新たな感染の波が襲来する。

4つ目の条件である医療戦略では、もうじきワクチンや命を救う治療法が開発されると多くの人が思っている。

専門家たちが全力を尽くしていることは確かだ。世界中の研究者が一刻を惜しむかのように動き、これまでにないほどの緊密な連携を見せている。こうして彼らはウイルスを特定し、遺伝子情報を解読し、ワクチンと治療法の開発に取り組んできた。

それでも、流行を収束させるだけの効果がある安全なワクチンや治療法が2021年末までに開発される可能性は、極めて低い。

中国が抱いていた覚悟

この記事を書いている2020年末の時点で、臨床試験の最終結果が論文として学術誌に発表されたのは、米製薬大手ファイザーがドイツの製薬企業ビオンテックと共同開発したワクチン候補だけだ。

今ある情報から判断するなら、現在開発中のワクチンは感染を予防し、一生にわたり持続する免疫を提供する効果を持ち得ない。せいぜい症状を抑え、重症化するケースを最小限にとどめる程度だろう。

しかも開発中のワクチンはいずれも2回以上の接種が必要になるとみられ、効果が表れるまでに長ければ2カ月かかると考えられる。

同様に、治療薬の開発にも時間がかかる。大きな話題になった抗ウイルス薬レムデシビルも、回復した患者の血液を使う回復期血漿療法も、罹患率と死亡率の抑制には効果がほとんどないか、全くないことが証明された。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米

ワールド

アングル:バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上

ワールド

ガザ支援搬入認めるようイスラエル首相に要請=トラン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 8
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中