最新記事

感染症対策

ツインデミックは杞憂？　冬を迎えた欧州､コロナ第2波でインフル激減の可能性

2020年12月5日（土）19時46分

欧州が新型コロナウイルス感染の急増リスクのある冬に備えている中で、今のところインフルエンザの確認感染数が最小限にとどまっている。独ベルリンの病院で１０月撮影（２０２０年　ロイター/Fabrizio Bensch）

欧州が新型コロナウイルス感染の急増リスクのある冬に備えている中で、今のところインフルエンザの確認感染数が最小限にとどまっている。これは欧州の人々にとって一筋の光明かもしれない。

10月初めごろ以降は例年ならインフル感染が増え始める時期だが、今年の場合、欧州地域で得られるそうしたデータは、今年の南半球や、インフルの季節が始まったばかりの米国のデータとも動きが一致している。

インフルの流行抑制について、一部の医師はロックダウン（封鎖）やマスク着用、手洗いなどの組み合わせが影響しているように見えると指摘。ただし、インフルの季節のピークはまだ数週間後、あるいは数か月後になるため、現在のデータは慎重に見るべきだとも警告する。

WHO基準大きく下回る陽性率

欧州疾病予防管理センター（ECDC）と世界保健機関（WHO）が共同運営する感染症監視機関「フルー・ニューズ・ヨーロッパ」によると、欧州域内54地域からサンプルを集めた結果、9月28日－11月22日のインフル定点検査4433件中、陽性と診断されたのは1件だけだった。

この定点検査データは、さまざまな地域医療機関が集めたサンプルに基づいて欧州各国の保健当局が照合したものだ。それによると陽性率はわずか0.02％だった。WHOがインフルの大流行の基準と見なす10％をはるかに下回る。昨年の同じ時期の調査では陽性率は15％だった。

米疾病予防管理センター（CDC）によると、米国内の公的医療研究機関などの報告では9月27日以来、インフル感染数は500件を下回っており、死亡例は1件もない。

専門家は新型コロナ禍でインフル検査が滞っていることもあると慎重な構えだ。一方で、欧州の定点検査が示した、これまでのところのインフル感染の少なさは、政府や保健当局をやや安堵させるだろう。冬に新型コロナとインフルの流行が重なって医療を崩壊させる事態が恐れられていたからだ。

フランスのリヨンで13の病院を経営する医療機関のウイルス学者、ブルーノ・リナ氏はロイターに「例年なら欧州でもそれ以外の地域でも、この時期は何百人ものインフル感染が確認されているはずだ」と話した。「新型コロナ感染を防ぐために取られた措置が、インフルやほかの呼吸器系ウイルスに対して極めて有効だということだ」という。

リナ氏や他の専門家2人は「ウイルス干渉」効果の可能性も指摘する。あるウイルスにさらされることで引き起こされる免疫反応が、他のウイルスにとって致命的になるというメカニズムだ。今は新型コロナがまん延しているため、インフルのような他の呼吸器系ウイルスにとって新型コロナとの共存が、まったく不可能ではないにしても、極めて難しくなっている可能性があるという。

次のページインフルワクチン生産にも影響
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ミャンマー地震の死者約700人に、タイの崩壊ビルで
2025.03.29

ワールド

焦点：大混乱に陥る米国の漁業、トランプ政権が割当量
2025.03.29

ワールド

トランプ氏、相互関税巡り交渉用意　医薬品への関税も
2025.03.29

ワールド

米加首脳が電話会談、トランプ氏「生産的」　カーニー
2025.03.29
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：まだ世界が知らない 小さなSDGs
特集：まだ世界が知らない 小さなSDGs
2025年4月 1日号（3/25発売）

トランプの「逆風」をはね返す企業の努力が地球を救う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジェールからも追放される中国人
  • 3
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中国・河南省で見つかった「異常な」埋葬文化
  • 4
    なぜANAは、手荷物カウンターの待ち時間を最大50分か…
  • 5
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 6
    アルコール依存症を克服して「人生がカラフルなこと…
  • 7
    不屈のウクライナ、失ったクルスクの代わりにベルゴ…
  • 8
    最悪失明...目の健康を脅かす「2型糖尿病」が若い世…
  • 9
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 10
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影され…
  • 1
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 2
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は？【アニメで解説】
  • 3
    「低炭水化物ダイエット」で豆類はNG...体重が増えない「よい炭水化物」とは？
  • 4
    「テスラ離れ」止まらず...「放火」続発のなか、手放…
  • 5
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 6
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 7
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 8
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大…
  • 9
    大谷登場でざわつく報道陣...山本由伸の会見で大谷翔…
  • 10
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛…
  • 5
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 6
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 7
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 8
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 9
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 10
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中