最新記事

医療崩壊

新型コロナ:ECMOの数より、扱える専門医が足りないという日本の現実

LAST DOCTOR STANDING

2020年4月18日(土)21時00分
小暮聡子(本誌記者)

――全国のコロナ患者で、ECMOを使用した人はこれまでに何人で、うち回復し退院された方は何人いるのか。

4月12日の学会集計の発表によれば、日本全国でECMOが使用されたのは75人。ECMO治療がすでに終了したのは36人で、そのうち亡くなってしまった方は11人。良くなってECMOを終了した人は25人。ECMO治療が終了した人に限って言えば、7割は回復している。残りの39例は現在治療中だ。

――今、日本でECMOが必要なコロナ患者はどれくらいいるのか。

患者さんはあふれている。どこにも行きようがない状態になっている。ここ数日で言うと、ECMOが必要な状態だが、対応できる病院の空きベッドがなくて、もう一晩耐えなくてはいけない、さらにもう一晩......とECMOを使えずに待機している状態の患者さんが都内にも関東圏内にも、博多などにもあふれている。

(済生会宇都宮病院がある)北関東は、数を見ればわかるが、まだ落ち着いている。緊急事態宣言が出ている地域は、ECMOをやるキャパシティーが全くない。

そのため緊急事態宣言が出ていない地域にECMO患者を送り出そうという動きが出てきている。だが行政は自分の県が最優先なので、他県からECMO患者を受け入れている余裕などない、と突き返したりしている。

――医療崩壊が起きると医療現場と患者には何が起きるのか。

医療崩壊が起きると、コロナではない人も死ぬ。病気というのはコロナだけではない。コロナ治療のかたわらで、それ以外の病気で人工呼吸器の治療を受けている人もいれば、心臓が悪くてECMOの治療を受けている人もいる。

なので、地域のICUのベッドがどんどんコロナ患者で埋まっていくと、それ以外の重症の患者さんの行き先がなくなる。コロナが広がると、他の病気で患者が死んでいく。これが医療崩壊だ。

当然、コロナで人がたくさん死んでいくことも含むが、医療崩壊はおそらくコロナ以外の患者さんがばたばたと死んでいくというような形で進んでいく。

それを回避するためにできることは、何よりも、コロナを蔓延させないこと。コロナの患者さんを増やさないことだ。人が動けばコロナも動く。だからどうか、動かないでほしい。

<本誌2020年4月28日号(4月21日発売)掲載>

cover0428-01.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年4月28日号(4月21日発売)は「日本に迫る医療崩壊」特集。コロナ禍の欧州で起きた医療システムの崩壊を、感染者数の急増する日本が避ける方法は? ほか「ポスト・コロナの世界経済はこうなる」など新型コロナ関連記事も多数掲載。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日経平均は大幅反落、一時1600円超安 米相互関税

ビジネス

インド、相互関税は「勝機」か アジア競合国より税率

ワールド

豪首相、米相互関税に「友好国の行為でない」 報復措

ビジネス

国外初の中国グリーン債発行に強い需要、60億元に応
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 8
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 9
    博士課程の奨学金受給者の約4割が留学生、問題は日…
  • 10
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 7
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 8
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 9
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 10
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中