最新記事

医療崩壊

新型コロナ:ECMOの数より、扱える専門医が足りないという日本の現実

LAST DOCTOR STANDING

2020年4月18日(土)21時00分
小暮聡子(本誌記者)

――ECMOを使う場合、医師は24時間つきっきりで治療に当たるのか。

そうだ。24時間365日、ECMOを扱える医師が必ずベッドサイドに1人はいる。これはイギリスでアメリカでも日本でも同じだ。なので、ICU(集中治療室)で治療することになる。そもそもICUとは、医師が四六時中、常駐しなければならない部屋のことであり、そこでしかECMOは使えない。

――ECMOを使い始めて、例えば2週間使って回復しない場合は、ECMOを打ち切るというような判断、決断もあるのか。

ある。ECMOを使って治る肺なのかどうかを、例えば肺の一部を取ってきて顕微鏡で見て調べたり、CTを取って治りそうな肺が残っているかどうかを見たりという検査もする。

――コロナ患者に人工呼吸器をつけた場合、その間に何か治療は行われているのか。

コロナ患者に対しては、アビガンやカレトラ、オルベスコといった薬を使い、薬でなんとかごまかしながらやっているというのが現状だ。人工呼吸器で粘りながら、傷んだ肺を使いながら、薬が効いてくるのをみんな待っている。だが粘りすぎると肺がボロボロになってだめになってしまうので、その前にECMOを入れてくれというのが今の流れだ。

――コロナ患者のうち、ECMOを使用して回復する人と、亡くなってしまう人では、何がどう違うのか。

コロナでECMO治療を受けて良くなる人というのは、合併症を回避している。

合併症というのは色々あるのだが、例えばECMOを装着していて出血してしまったとか、新たに(ウイルスではなく)ばい菌に感染してしまったとか、透析になってしまったとか、ECMO治療をする中でECMOの合併症に侵されていくと亡くなってしまう。

ECMOというのは、上手い管理をしないと患者を救えない。肝心なのは合併症を起こさないように管理できるかどうかで、それができる医師が今の日本には少ない。

本来ECMOは、慣れていない人がやるべきものでは絶対にない。それがいま乱発されようとしているので、黄色信号がともっている。

――小倉先生はじめECMOを使える医師は今、どのような勤務状況にあるのか。

ECMOを扱っている医師一般について言うと、自分の施設で経験したことのない数のECMOが稼働してしまっているので、相当疲弊している。病院に泊まりっぱなしの人もいれば、少しだけ帰って寝てまたすぐ戻るなど、まったく休みがない。

場合によってはECMOができないという施設に出向いていき、ECMOを一緒に装着してその場にとどまり、ECMOの扱い方を指導しつつ、自分の病院に戻ってまたECMOを見るというのを繰り返している人もいる。時間外労働は3月の時点で1カ月に150時間や180時間との報告もあがってきている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小

ワールド

トランプ政権のEVインフラ助成金停止は違法、米地裁
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 8
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 9
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中