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医療崩壊

新型コロナ:ECMOの数より、扱える専門医が足りないという日本の現実

LAST DOCTOR STANDING

2020年4月18日(土)21時00分
小暮聡子(本誌記者)

――今後すぐに、使える医療従事者を増やすことは可能なのか。

増やそうとはしているが、現実問題、難しいと思う。まずは、機械に習熟することが必要だ。日本で使える装置には3、4種類あるので、それぞれの特徴やメリット・デメリットを理解し、機械に慣れつつ、上手な管理ができるようにしなければならない。

1つの機械を使って20例、30例、40例と経験しないと使いこなすことはできない。これまで日本ではECMOを導入する症例は、恐らく1つの病院で年間に2例や3例しかなかった。呼吸のECMOに関しては1年間で経験できる症例が2例や3例なので、10年やっても20例や30例しか経験できない。

そうするとラーニングカーブ(習熟曲線)が非常に緩やかになってしまって、厳しい話をするが、ECMOを専門として名乗り始めるには10年も20年もかかってしまう。それなので、私はイギリスに行って1年間で80例を扱ってきた。

――日本は国外に比べて、ECMOを使える状況が整っていないということか。

とてつもなく遅れていると思う。まず日本では、機械のほうが先にばらまかれてしまった。どの病院でもECMOを購入し、誰でもいじることができる状態になった。

そういった状況で約10年前の2009年に新型インフルエンザのパンデミックが起き、日本でもECMOを使って治療したのだが、ECMO治療をしたなかでの救命率は36%だった。

一方で、人口6700万人のイギリスはECMOで治療する施設を国内6施設に限っていた。つまり、センター化していた。

ECMOセンターと言われる6カ所の病院を選定して、そこでやってくださいと。インフルエンザで呼吸不全の重症患者は全て6カ所に集めて、ECMOの症例をたくさん経験させ、慣れた人たちに多くこなしてもらうことにした。

国策としてそういうやり方を採っているイギリスでは、新型インフルエンザの(ECMOを使って治療した患者群の)救命率は72%だ。日本の倍だった。

――コロナ患者が、人工呼吸器からECMOが必要な状態に変わるというのはどういう段階なのか。

まず人工呼吸器とECMOの違いだが、人工呼吸器による治療というのは、肺炎など、傷んだ肺をなんとか使いながら、機械のサポートを受けつつ呼吸をさせるという治療だ。

つまり、酸素と二酸化炭素を取り込むのは患者さん自身の肺がやる。肺は傷んではいるが、まだ使えるのでがんばって、とサポートするのが人工呼吸器。

ECMOは全く違っていて、血液を体の外に取り出して、「人工肺」と言われる機械の肺の中で酸素と二酸化炭素の交換を行って、酸素化された血液を体の中に戻すという治療だ。

よく、「究極のラング(肺)・レスト(休息)治療」と言われるのだが、肺を休める治療、肺をまったく使わせないという治療法だ。例えば、筋肉痛で筋肉が痛いときは運動しないのと同じで、傷んだ肺を休めて、回復するのを待つ。

人工呼吸器からECMOが必要な状態に変わるタイミングとは、患者さんの肺がこれ以上だめになっては困るというときだ。自分の肺を使いつつ、人工呼吸器のサポートを得ながらであっても酸素が取り込まれなくなったら、ECMOの適用になる。

一方で、ここが難しいのだが、傷んだ肺を人工呼吸器で使い続けていると、肺はどんどんだめになっていく。そういう状態になってからECMOを導入しても、肺はもう治らない。

なので、肺が痛み切ってだめになる前にECMOを入れる必要があって、そのタイミングを判断し決断できるのが、ECMOの専門医だ。それはやはり、数をこなしていないと難しい。

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