最新記事

医療

「既存の新型コロナウイルス抗体検査は信頼できない」ロシュCEO

2020年4月23日(木)11時33分

スイス製薬大手ロシュのセベリン・シュワン最高経営責任者(CEO)は22日、市販されている一部の新型コロナウイルス感染の抗体を調べる血液検査キットについて「あてにならない」と酷評した。同社は来月、独自の抗体検査キットを発売する準備を整えている。写真はスイスのバーゼルにある本社。2018年2月撮影(2020年 ロイター/Arnd Wiegmann)

スイス製薬大手ロシュのセベリン・シュワン最高経営責任者(CEO)は22日、市販されている一部の新型コロナウイルス感染の抗体を調べる血液検査キットについて「あてにならない」と酷評した。同社は来月、独自の抗体検査キットを発売する準備を整えている。

抗体検査によって新型コロナへの免疫を獲得した人を特定し、移動制限などの対象から除外できれば、経済活動の再開や医療関係者の安全を保つことにつながる。

ロシュは一部の既存検査製品の信頼性を精査した。その結果に基づき、シュワン氏は偽陽性の結果が示される血液検査キットについて「ひどい。こうした検査には何の価値もないか、ほとんど役に立たない。こうした検査を売り出す一部の企業は倫理的に非常に問題がある」と述べた。

シュワン氏によると、針で指を刺してすぐに結果が判明するタイプなど、現在約100種の検査キットが販売されている。ロシュは調査した具体的な検査製品については明らかにしなかったが、大手検査薬企業のものではないという。

ロシュが発売を計画している血液検査キットは、医師か看護士が採取した静脈内の血液に基づいて判断する。シュワン氏は予想される偽陽性の確率については言及しなかったが、ロシュは新型コロナに感染した身体が作り出した抗体の発見に成功しているので信頼できると説明した。

ロシュの中で目立たなかった診断薬事業部門が、新型コロナのパンデミック(世界的大流行)で活躍している。検査需要が高まる中、同社は今年の売上高と1株当たりコア利益の伸び率見通しについて、1桁台前半から半ばという従来見通しを維持した。第1・四半期の売上高は前年同期比7%増の151億スイスフラン(155億7000万ドル)だった。

ロシュはこれとは別に、綿棒で鼻腔からサンプルを採取して新型コロナ感染の有無を調べる検査キットも手掛けている。

これらの検査製品はロシュの分子診断薬事業の第1・四半期の売上高を前年同期比29%押し上げた。

ロシュの新型コロナ関連の活動の重点は検査に置かれている。しかし関節リウマチ治療薬「アクテムラ」が、重症患者のサイトカインストーム(過剰な免疫反応)に効果があるかどうかについても試験を行っている。

[チューリヒ ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます

【関連記事】
・「新型コロナウイルス第2波、今冬に米国を襲う より大きな影響も」米CDC局長
・金正恩重体説に飛びつく期待と幻想
・米ジョージア州が「ロックダウン破り」、濃厚接触でも営業再開を待ちきれず
・日本がコロナ死亡者を過小申告している可能性はあるのか?


20200428issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年4月28日号(4月21日発売)は「日本に迫る医療崩壊」特集。コロナ禍の欧州で起きた医療システムの崩壊を、感染者数の急増する日本が避ける方法は? ほか「ポスト・コロナの世界経済はこうなる」など新型コロナ関連記事も多数掲載。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

訂正-米テキサス州のはしか感染20%増、さらに拡大

ワールド

米民主上院議員、トランプ氏に中国との通商関係など見

ワールド

対ウクライナ支援倍増へ、ロシア追加制裁も 欧州同盟

ワールド

ルペン氏に有罪判決、次期大統領選への出馬困難に 仏
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 9
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中