最新記事

感染症対策

新型コロナウイルス・ワクチンに潜むリスク 開発焦れば逆効果も

2020年3月17日(火)12時41分

製薬各社は一刻も早く新型コロナウイルスのワクチンを開発しようと全力を挙げているが、科学者や医療専門家は、ワクチン開発を急ぐと一部の患者については却って悪化させる結果になるのではないかとの懸念を抱いている。図像は3月11日、ボスニア・ヘルツェゴヴィナのサラエボで作成(2020年 ロイター/Dado Ruvic)

新型コロナウイルスが急速に拡大し、感染者数が世界全体で10万人を超えるなかで、製薬各社は一刻も早くワクチンを開発しようと全力を挙げている。

だが実は、科学者や医療専門家は、ワクチン開発を急ぐと、一部の患者については、感染を予防するどころか、却って悪化させる結果になるのではないかとの懸念も抱いている。

複数の研究によれば、コロナウイルス・ワクチンには、「ワクチン増強(vaccine enhancement)」のリスクが付きまとう。つまり、ワクチン投与を受けた人がウイルスに接した場合に、実際には感染を防ぐどころか、ワクチンのせいでさらに重症化してしまう状況だ。このリスクを引き起こす仕組みは十分に理解されておらず、コロナウイルス・ワクチン開発の成功を阻む障害の1つとなっている。

通常、研究者は動物実験によってワクチン増強の可能性をテストする。だが、新型コロナウイルスの拡大に緊急に歯止めをかけることが求められているせいで、一部の製薬会社はこうした動物実験の完了を待たずに小規模な臨床試験へと直行しつつある。

ベイラー医科大学熱帯医学部長のピーター・ホーテズ博士は、「一般論としてワクチン開発のサイクルを加速することの重要性は分かるが、私の知る限りにおいて、この(新型コロナウイルスの)ワクチンについては急ぐべきではない」と語る。

ホーテズ博士は、2003年に大規模な感染を起こしたSARS(重症急性呼吸器症候群)コロナウイルスのワクチン開発に携わったが、ワクチン投与を受けた動物をウイルスに曝露させた場合、非投与の動物に比べて疾病が重症化する例があることを確認した。

「免疫増強(immune enhancement)のリスクがある」とホーテズ博士は言う。「そのリスクを低減する方法は、まず、実験動物でそれが発生しないようにすることだ」

ホーテズ博士は先週、連邦下院の科学・宇宙・技術委員会において、ワクチン研究の予算を維持する必要性について証言した。過去20年間に感染拡大を起こした新型コロナウイルスのいずれについても、いまだにワクチンは存在しない。

少なくとも今のところ、世界各国の専門家は、ウイルス開発に向けた試験を加速することには、リスクを取るだけの価値があると結論づけている。

新型コロナウイルスへのグローバルな対応を調整ことを意図して2月中旬に特別招集された世界保健機構(WHO)の会合では、世界各国の国営研究機関や製薬会社を代表する科学者らが、脅威の大きさに鑑みて、ワクチン開発担当者は動物実験の完了前に早急に臨床試験に移るべきだ、という点で合意に達した。会合に出席した4人の参加者がロイターに語った。

会合の共同議長を務めた元WHO副事務総長のマリーポール・キーニー博士はロイターに対し、「一刻も早くワクチンが欲しいという希望がある」と語った。「その希望と、ごく少数の人々に与えるリスクとのバランスを考えなければならない。そして、そのリスクをできるだけ緩和するために、あらゆる手を尽くす必要がある」

WHOは、メディアには非公開とした同会合の結論を公式に発表していない。WHOはグローバルな医療政策の策定を支援する責務を負う国連機関だが、この会合の結論は、WHOがとっている公式の立場を何ら反映するものではない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア中銀、金利21%に据え置き 貿易摩擦によるイ

ワールド

ルビオ氏、米国務省の欧州担当トップに元側近起用 欧

ビジネス

米ミシガン大消費者信頼感、低下続く 4月確報値52

ビジネス

金融市場、関税政策に適応=トランプ氏
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 3
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは?【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 8
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 9
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 10
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 1
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 8
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中