最新記事

再生可能エネルギー

発電量は原発600基分、課題はバードストライク──風力発電の順風と逆風

2019年9月10日(火)17時45分
南 龍太(ジャーナリスト)

grandriver/iStockphoto

<世界で導入が進む風力発電のトレンドは洋上へ。発電量は右肩上がりだが、バードストライクなど対応すべき課題も多い>

世界で再生可能エネルギーの導入が進み、日本でも官民を挙げた取り組みが加速している。中でも太陽光と共に「急速なコストダウンが見込まれる電源」と国が推進する風力発電は、世界に累積で約6億キロワット、原発600基分が設置済みだ(1基100万キロワットで換算)。

欧米や中国に比べ、後れを取っている日本は、2030年に1000万キロワットまで増設していく計画を掲げ、促進策を打ち出す動きが目立つ。一方、動物や環境への配慮も一層求められるようになっており、「地元」と調和した開発の難しさも露呈。計画通り開発が進むか不透明感も漂う。

相次ぐ絶滅危惧種の衝突

8月、衝撃的な映像がニュースで流れた。北海道苫前町の小型風力発電に絶滅危惧種のオジロワシが衝突し、翼の骨が砕けたとの内容だ。徳島大の研究グループによる映像で、ワシは道内の施設で保護されたという。

こうした鳥が風力発電にぶつかる「バードストライク」は、風力発電の導入が本格化した2000年代以降に増え、オジロワシやクマタカなど絶滅危惧種の死亡例が少なくとも数十報告されている。たびたびニュースになるものの、実効性のある対策は見つかっていないのが実情だ。事業者が設備の色を塗り直して目立たせたり、レーダー監視を強化したりといった対応をしているが、効果のほどは定かではない。

環境省が3年をかけて防止策を検証し、2016年にオジロワシ、オオワシなど希少な「海ワシ類の風力発電施設バードストライク防止策の検討・実施の手引き(案)」をまとめた。しかし、その後も鳥の衝突事故が後を絶たない。むしろ、確認されていないだけで、衝突事故の実数はさらに多いと見込まれる。

国内に限った問題ではない。風力の導入量で世界2位、18年末に約9700万キロワットの米国では、年間14万~32万8000千羽が犠牲になっているとのデータもあった(出所: Estimates of bird collision mortality at wind facilities in the contiguous United States)。
世界的に自然環境や動物の保護が叫ばれる中、関係各国の連携や実効性のある対策が急務となっている。

トレンドは陸上から洋上へ

米国を抜いて世界首位の導入量を誇るのが中国だ。2018年末時点で約2億1139万キロワットと世界全体の3分の1強を占め、2位の米国以下を大きく引き離す。現在40万キロワットと中国国内で最大級の洋上風力プロジェクトが進行中で、再エネ大国の道を突き進んでいる。発電量もさることながら、風力のタービン製造でも中国企業が上位10社の半数を占めるなど、存在感を放つ。

世界全体では18年に前年比9.5%、5130万キロワット増えて5億9155万キロワットとなった。1基当たりの効率化、巨大化が進み、世界の導入量は年率13%と依然高成長を続けている。(世界風力会議(GWEC)

欧州など導入が進む地域では既に陸上に設置できる余地が少なくなってきており、開発の舞台は海に移りつつある。洋上風力は2010年以降に増え始め、現在風力発電全体の4%ほどに当たる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア、中距離弾道ミサイル発射と米当局者 ウクライ

ワールド

南ア中銀、0.25%利下げ決定 世界経済厳しく見通

ワールド

米、ICCのイスラエル首相らへの逮捕状を「根本的に

ビジネス

ユーロ圏消費者信頼感指数、11月はマイナス13.7
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:超解説 トランプ2.0
特集:超解説 トランプ2.0
2024年11月26日号(11/19発売)

電光石火の閣僚人事で世界に先制パンチ。第2次トランプ政権で次に起きること

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本人はホームレスをどう見ているのか? ルポに対する中国人と日本人の反応が違う
  • 2
    Netflix「打ち切り病」の闇...効率が命、ファンの熱が抜け落ちたサービスの行く末は?
  • 3
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋トレに変える7つのヒント
  • 4
    【ヨルダン王室】生後3カ月のイマン王女、早くもサッ…
  • 5
    NewJeans生みの親ミン・ヒジン、インスタフォローをす…
  • 6
    元幼稚園教諭の女性兵士がロシアの巡航ミサイル「Kh-…
  • 7
    ウクライナ軍、ロシア領内の兵器庫攻撃に「ATACMSを…
  • 8
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 9
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参…
  • 10
    若者を追い込む少子化社会、日本・韓国で強まる閉塞感
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査を受けたら...衝撃的な結果に「謎が解けた」
  • 3
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り捨てる」しかない理由
  • 4
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参…
  • 5
    朝鮮戦争に従軍のアメリカ人が写した「75年前の韓国…
  • 6
    アインシュタイン理論にズレ? 宇宙膨張が示す新たな…
  • 7
    沖縄ではマーガリンを「バター」と呼び、味噌汁はも…
  • 8
    クルスク州の戦場はロシア兵の「肉挽き機」に...ロシ…
  • 9
    メーガン妃が「輝きを失った瞬間」が話題に...その時…
  • 10
    中国富裕層の日本移住が増える訳......日本の医療制…
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参加で「ネットの自由」を得た兵士が見ていた動画とは?
  • 3
    外来種の巨大ビルマニシキヘビが、シカを捕食...大きな身体を「丸呑み」する衝撃シーンの撮影に成功
  • 4
    朝鮮戦争に従軍のアメリカ人が写した「75年前の韓国…
  • 5
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査…
  • 6
    北朝鮮兵が味方のロシア兵に発砲して2人死亡!? ウク…
  • 7
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 8
    足跡が見つかることさえ珍しい...「超希少」だが「大…
  • 9
    モスクワで高層ビルより高い「糞水(ふんすい)」噴…
  • 10
    ロシア陣地で大胆攻撃、集中砲火にも屈せず...M2ブラ…
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中