最新記事

ヘルス

早食い、大食い競争はなぜ危険なのか──食べ物を詰まらせるだけでなく長期的には癌のリスクも

Are Eating Contests Dangerous?

2019年8月30日(金)16時10分
カシュミラ・ガンダー

ニューヨークのコニーアイランドで毎年開催される有名なネイサンズホットドッグ大食い大会 Eduardo Munoz-REUTERS

<アメリカでは毎年各地で早食い、大食いのコンテストが開催されるが、参加者の死亡事故が後を絶たない>

よだれまみれの口いっぱいにホットドッグを頬張る――大食いコンテストは今やアメリカの名物だ。しかし最近、タコス大食いコンテストの参加者が死亡したことで、その安全性があらためて疑問視されている。

8月中旬にカリフォルニア州フレズノで開催されたタコス大食いコンテストに参加したダナ・ハッチングズ(44)が、喉を詰まらせて死亡した。ダナのきょうだいのメッカは、地元テレビ局の取材に対して「大食いコンテストに出ることは聞いていたが、まさかこんなことになるなんて」と悲しみを語った。

アメリカでは毎年各地で早食い、大食いのコンテストが開催され、アマチュアからプロフェッショナルまで多くの若者たちが参加しているが、そこでの死亡事故が後を絶たない。

2017年3月、コロラド州デンバーのドーナッツショップが開催した約225グラムのドーナッツを80秒以内で食べ切るコンテストに参加していた、42歳のトラビス・マルーフが喉を詰まらせて死亡した。

「人々の想像よりも遥かに危険」

同時期にコネティカット州のセイクレッドハート大学で開催されたチャリティーパンケーキ大食い大会に参加した後、20歳のケイトリン・ネルソンが死亡した。訴訟を起こしたネルソンの家族の代理人は、「このようなコンテストは人々が想像しているよりも遥かに危険だ」と語った。

早食い、大食いコンテストで参加者は、目の前に大量の食べ物を積み上げられ、制限時間内にできるだけ多くの量を食べることを求められる。食べ物はホットドッグ、フライドチキン、牛の脳みそからゆで卵まで様々で、メジャーな大会では数千ドル以上の賞金が出ることもある。

こうした大会で実際に食べられる食べ物は驚くほどの量で、ニューヨークのコニーアイランドで毎年開催される有名な「ネイサンズ」のホットドッグ早食い大会では、昨年の優勝者が10分間に74個を飲み込む過去最高記録を出して1万ドルの賞金を手にした。

英国栄養協会の広報で栄養士の資格も持つキルステン・ジャクソンは、食べ物を喉に詰まらせて窒息するだけでなく、早食い、大食いコンテストは長期的に見て癌を誘発するリスクもあると指摘する。

まず脂肪分が多い食べ物は消化に時間が掛かり、逆流性食道炎などの症状を引き起こす可能性がある。また塩分の多い食べ物は高血圧を、辛い食べ物は下痢を引き起こす可能性があるという。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 8
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 9
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必…
  • 10
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 4
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 9
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 10
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 10
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中