最新記事

スパイ

機密情報の漏洩を止める最善策は、スパイの処罰ではなく「許し」

The (Spy) Doctor Is In

2019年7月13日(土)10時34分
ジェフ・スタイン

ILLUSTRATION BY ALEX FINE

<国家に莫大な損失をもたらす二重スパイを止めるには、自首できる受け皿が必要だとベテラン精神科医が提言>

また裏切られた。わが国の諜報員が敵側に寝返った。アメリカにいると、そんなニュースを嫌というほど聞かされる。2月には司法省が、機密情報をイランに流したとして元米軍人のモニカ・ウィットを起訴した。彼女は空軍で防諜任務に就き、その後も国務省に出入りしていた。ほかにも過去2年間で2人のCIA要員が、中国側に情報を売ったとして逮捕されている。

スパイ映画ならいいが、これは実害を伴う深刻な事態だ。このCIA要員2人の裏切りで、中国内に潜伏していた工作員や協力者20人ほどが検挙され、CIAの情報網は「壊滅的」な打撃を受けたとされる。13年にイランに亡命したウィットも仲間の諜報員や協力者の名前などをイラン側に渡した疑いがある。

この世にスパイ活動がある限り、必ず裏切り者はいる。CIAもFBIも国防総省も寝返り防止の対策を練ってきたが、なかなか成果は上がらない。

そこで、ある精神科医が過激な提案を持ち出した。彼の名はデービッド・チャーニー。長年にわたり多くの裏切り者との面談を重ねてきた人物だ。その秘策とは「許し」。自首してくれば大目に見てやろう、である。

ロシアや中国に国家機密を売り渡したことを後悔し、自首してきた者には「人生をもう一度やり直すチャンスを与える必要がある」と、チャーニーは言う。具体的に言えば「刑務所送りにしない」ことだ。

もちろん罪は償わねばならない。不正に取得した資産は没収され、罰金も科される。銀行口座は監視下に置かれる。そして名前を変え、遠くの町へ引っ越し、厳重な監視下で生きることになるだろう。「決して楽ではないが」と、関係者向けの講演でチャーニーは言った。「刑務所暮らしよりはいい」

ブルックリン生まれのチャーニー(76)は、ウディ・アレンの映画から抜け出てきたような物腰ソフトな人物。多くの諜報員をクライアントに抱え、ロシアに寝返ったFBI捜査官のロバート・ハンセンやアール・エドウィン・ピッツ、中国やイラクに機密情報を売ろうとして逮捕された元空軍曹長のブライアン・リーガンらに獄中で面会し、話を聞いてきた。

その経験を踏まえ、政府は離反者の「駆け込み寺」をつくるべきだとチャーニーは考えた。その組織名は「諜報員調停局(NOIR)」がいいと言う。

NOIRはフランス語で「黒」の意。「もちろんしゃれだがね」。去る2月、首都ワシントンにある世界政治研究所(IWP、事実上のスパイ養成大学院)でチャーニーはそう語った。

だが背信がもたらす人的・経済的損失の話になると、その口は重い。裏切りにより大勢の諜報員が処刑され、家庭は崩壊し、友情は壊れ、時には莫大な価値のある極秘の軍事技術が中国などの手に渡る。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 10
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中