最新記事

米イラン

イランの無人機撃墜がアメリカにとって重大な理由

Iran's Missiles: Why Shooting Down of U.S. is Important and What It May Tell Us

2019年6月21日(金)16時00分
トム・オコナー

米ノースロップ・グラマン社製の、最も大きく最も高価な無人機( RQ-4Aグローバルホークの派生型)  U.S. Navy/ REUTERS

<撃墜の詳細は不明だが、もし、米軍の最新鋭の無人機がイランの国産地対空ミサイルに撃ち落とされたというのが事実なら、アメリカにとっては衝撃だ>

イランは6月20日、米軍の最新鋭の無人機をホルムズ海峡上空で撃墜した。撃墜に用いたミサイルは、国産のものだとイランは主張している。今回の事態は、アメリカとイランのあいだに起こりかねない衝突の複雑さを浮き彫りにしている。

撃墜されたのは、アメリカの無人偵察機「RQ─4Aグローバルホーク」の一種だ。詳細の多くについてはまだ不確実だが、アメリカ中央海軍司令部は、ドローンがイランの精鋭部隊「イスラム革命防衛隊(IRGC)」によってホルムズ海峡上空で撃墜されたことを認めている。

アメリカとイランは、互いに相手の軍隊をテロ組織呼ばわりし、あれこれ言い争ってきた。だが、今回の撃墜では、2つの要素が際立っている。

ひとつは、ノースロップ・グラマン社製のアメリカの無人偵察機RQ-4が撃ち落されたのは、派生型も含めて、知られている限りにおいて今回が初めてという点だ。核不拡散を専門とするアナリストのファビアン・ヒンツは本誌に対し、RQ-4は「小型のプレデターとはわけが違う」と語った。プレデターは、2000年代の対テロ戦争で世界的に広く利用された無人機だが、RQ-4は「米軍史上、最も大型で最も高価な無人機」だとヒンツは述べた。

ふたつめに重要なのは、イランがRQ-4を撃墜するために使ったのは、地対空ミサイルシステム「ラアド(Raad)」の派生型だと公言した点だ。「まさかと思うが、万が一これが事実だとしたら、きわめて重大だ」と、ヒンツは言う。イランは国産のミサイルを使ったことになるからだ。

革命防衛隊はその後、「ホルダード月3日目」という名の地対空ミサイルシステムがRQ-4Aとされる物体に向けてミサイルを発射し、迎撃した様子、という映像を公開した。

イランは2011年12月にも、米軍の無人偵察機「RQ-170センチネル」を着陸させたと主張したことがあった。それもミサイルで撃墜したのではなく、革命防衛隊の電子戦部隊が同機を誘導して着陸させたと主張して(のちに無傷のRQ-170の画像を公開)、当時も国際的な騒ぎとなった。

無人機撃墜を受けたドナルド・トランプ米大統領は20日早朝、「イランはとても大きな過ちを犯した!」とツイートし、ホワイトハウスは直ちに会議を招集した。

イランはこれまで、軍事パレードで自国の兵器や短距離ミサイルなどを大々的に披露してきた。イランの軍備縮小を呼びかけるアメリカに対して、挑戦的な態度もしばしば見せた。アメリカがまさにイランから取り上げようとしているそうした兵器を、イランは、アメリカやイスラエルの局地的侵略に立ち向かうために必須の防衛手段だと見ている。

トランプと、イランの最高指導者アリー・ハメネイ師はともに、両国が激しく軍事衝突する可能性は低いとしてきたものの、相手国によるいかなる敵対行為に対しても対抗すると断言している。

(翻訳:ガリレオ)

magSR190625issue-cover200.jpg
※6月25日号(6月18日発売)は「弾圧中国の限界」特集。ウイグルから香港、そして台湾へ――。強権政治を拡大し続ける共産党の落とし穴とは何か。香港デモと中国の限界に迫る。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 8
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必…
  • 9
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 10
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 4
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 9
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 10
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 10
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中