最新記事

中東

世界の石油タンカーの交差点ホルムズ海峡　ゲリラ攻撃に対策はあるか

2019年6月18日（火）13時00分

6月14日、中東海上交通の要衝ホルムズ海峡でタンカーへの攻撃が相次ぎ、米国とその同盟国は同海峡を航行する商船の護衛に乗り出す必要に迫られそうだ。写真はホルムズ海峡で、石油タンカーのそばを飛ぶヘリ「MH-60S」（2019年　ロイター/Hamad I Mohammed）

中東海上交通の要衝ホルムズ海峡でタンカーへの攻撃が相次ぎ、米国とその同盟国は同海峡を航行する商船の護衛に乗り出す必要に迫られそうだ。

ただ、敵対勢力は機雷を使うなどゲリラ的な手段に訴えており、米国などが護衛に踏み切った場合でも打つ手は限られる。

世界の石油タンカーの約2割が航行するホルムズ海峡の近海では、ノルウェーと日本のタンカー2隻が攻撃を受けるなど、この1カ月間に2度の襲撃でタンカー6隻が被害を受けた。

米高官2人は13日、米国が国際的な船舶交通の保護に向けて複数の選択肢を検討していると明かした。うち1人はタンカー襲撃について「終わったとは考えていない」と述べ、まだ続く可能性があるとの認識を示した。

ただ3人の中東筋によると対策の選択肢は限られ、（1）1980年代のイラン・イラク戦争時にタンカーが次々と攻撃された際などに実施した商船護衛体制を徐々に導入する（2）武器使用の対象や種類を定めた交戦規定を見直す（3）機雷の掃海を行う─の3つだという。

ある中東筋は、米国などはシーレーンとその周辺の安全強化に向けて商船の護衛や交戦規定改定の必要性に言及していると指摘。最終的に米以外の国が艦艇を派遣する可能性はあるが、まだ国連内部で検討されている段階で、動きは遅いという。

別の関係筋も、ホルムズ海峡は狭いのに船舶の航行が多く、米国と同盟国はタンカーへの護衛派遣の実行可能性を検討すべきだと述べた。

ホルムズ海峡の最も狭い部分は幅が33キロメートルしかない。

オックスフォード・リサーチ・グループのリチャード・リーブ最高責任者（CEO）は、戦力差のある相手にゲリラ戦などを仕掛ける「非対称戦争」を回避するのは、手作り爆弾や自爆攻撃を防ぐようなものだと指摘した。

ノルウェー船主協会のジョン・ハマースマーク会長も「この海域で脅威が発生すると船舶を守るのは非常に困難だ」と述べ、対策を取るべきは国際社会、とりわけ各国政府であり、事態が悪化すれば船舶の航行が少なくとも部分的に停止すると警鐘を鳴らした。

専門家の間からは、今後の流れは対イラン制裁を再開したトランプ米大統領がどのようにイランと合意するかにかかっているとの声が聞かれる。

ドバイのシンクタンク、近東・湾岸軍事分析研究所（INEGMA）のリヤド・カフワジCEOは、国際社会が米政府に働き掛けて対イラン制裁を緩和させるか、タンカー攻撃の継続でイランへの国際的な圧力が高まるかのいずれかと予測。「もし戦争になれば国際社会対イランという構図になるだろう。1国のみでイランと対峙したい国はない」と述べた。また、その場合には船舶の保護で西側諸国が負担を背負うことになり、とりわけ米国に重荷が集中するが、フランスと英国も負担を免れないとした。

イラン・イラク戦争時の1984年にはタンカーが次々と攻撃されて「タンカー戦争」の様相を呈した。ロイズの推計によると、この時は商船546隻が被害を受け、民間の船員約430人が死亡した。

先の湾岸筋は「今回は戦争状態にはなっておらず、状況が異なる。問題はどのように海域を守り、それがいつまで続くかだ」と語った。

Ghaida　Ghantous, 　Rania　El　Gamal

［ドバイ　14日　ロイター］


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2019トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます

ニューズウィーク日本版 独占取材カンボジア国際詐欺
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年4月29日号（4月22日発売）は「独占取材 カンボジア国際詐欺」特集。タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国、外資参入規制を緩和　25年版ネガティブリスト
2025.04.24

ビジネス

米関税措置が為替含め市場に波及、実体経済に悪影響＝
2025.04.24

ビジネス

韓国ＬＧ電子、インド子会社のＩＰＯ延期＝関係筋
2025.04.24

ビジネス

米ＴＩ、第2四半期売上高見通しが予想超え　アナログ
2025.04.24
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号（4/22発売）

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負かした」の真意
  • 2
    トランプ政権はナチスと類似？――「独裁者はまず大学を攻撃する」エール大の著名教授が国外脱出を決めた理由
  • 3
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ？
  • 4
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初…
  • 5
    日本の10代女子の多くが「子どもは欲しくない」と考…
  • 6
    アメリカは「極悪非道の泥棒国家」と大炎上...トラン…
  • 7
    【クイズ】世界で最もヒットした「日本のアニメ映画…
  • 8
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか？.…
  • 9
    トランプの中国叩きは必ず行き詰まる...中国が握る半…
  • 10
    「アメリカ湾」の次は...中国が激怒、Googleの「西フ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ？ 1位は意外にも...！？
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか？...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    しゃがんだ瞬間...「えっ全部見えてる？」ジムで遭遇した「透けレギンス」投稿にネット騒然
  • 4
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初…
  • 5
    【渡航注意】今のアメリカでうっかり捕まれば、裁判…
  • 6
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ？
  • 7
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 8
    【クイズ】売上高が世界1位の「半導体ベンダー」はど…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活！ 脂肪…
  • 10
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何？」と投…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 6
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中